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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007S5X

有価証券報告書抜粋 株式会社マンダム 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長執行役員



西村 元延1951年1月9日生
1977年4月
1983年4月
当社入社
当社東日本地区営業部長
1984年6月当社取締役(現任)
1987年6月当社常務取締役
1990年6月当社代表取締役(現任)
当社取締役副社長
1995年6月
2000年5月
当社取締役社長
PT MANDOM INDONESIA Tbk
監査役(現任)
2004年6月当社社長執行役員(現任)
2008年4月
当社内部統制推進部(現 内部監査室)統括・担当
(注)4720
取締役
専務執行役員
人事・
リソース統括
総務部、CSR推進部、法務室
担当
北村 達芳1956年3月13日生
1978年4月当社入社
1997年12月
MANDOM CORPORATION
(SINGAPORE) PTE.LTD.
取締役社長
2001年9月当社国際事業部(現 グロー
バルグループ統括部)部長
2004年6月当社執行役員
当社国際事業部担当
2008年4月PT MANDOM INDONESIA Tbk
代表取締役社長
2011年6月当社常務執行役員
当社生産・物流統括
2012年4月当社技術・生産統括
2013年4月当社人事部統括・担当
2014年4月当社総務部、法務室統括・担

当社人事部長
2014年6月当社取締役(現任)
当社CS統括部(現 CSR推進部)統括・担当
2015年4月
当社人事・リソース統括
(現任)
2016年4月当社専務執行役員(現任)
PT MANDOM INDONESIA Tbk
取締役会長(現任)
(注)427
取締役
常務執行役員
マーケティング統括
第二マーケティング部、グループマーケティング戦略室、商品PR室、睡眠美容マーケティング室、マーケティング統括PJ室
担当
小芝 信一郎1963年12月24日生
1987年4月当社入社
1993年7月SUNWA MARKETING CO.,LTD.
専務取締役
1997年5月ZHONGSHAN CITY RIDA FINE
CHEMICAL CO.,LTD.
(現 ZHONGSHAN CITY RIDA
COSMETICS CO.,LTD.)経理
2002年4月当社営業企画部長
2008年6月当社執行役員
2013年4月当社常務執行役員(現任)
2014年4月当社マーケティング統括
(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
(注)41
取締役
常務執行役員
営業統括
東日本営業部、
西日本営業部
担当
日比 武志1960年4月16日生
1984年4月当社入社
1999年4月MANDOM (MALAYSIA) SDN.BHD.
取締役社長
2008年4月PT MANDOM INDONESIA Tbk
常務取締役
2011年4月同社代表取締役社長
2014年4月当社執行役員
2015年4月当社常務執行役員(現任)
2016年4月当社営業統括(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
(注)41


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
内部監査室担当
桃田 雅好1951年1月23日生
1974年4月
1995年4月
当社入社
当社商品戦略企画室長
1996年6月当社取締役(現任)
2003年4月当社R&D統括
2003年6月当社常務取締役
2004年6月当社常務執行役員
2010年4月

当社経営企画室(現 経営企画部)統括
当社海外事業部(現 グロー
バルグループ統括部)統括

PT MANDOM INDONESIA Tbk
監査役会長
2010年6月当社専務執行役員
2013年6月当社代表取締役
当社副社長執行役員
当社役員秘書室統括・担当
2014年4月当社広報IR室統括
2015年6月当社内部監査室担当(現任)
(注)410
取締役中島 賢1953年12月8日生
1976年4月大阪瓦斯株式会社入社
2000年6月
大阪ガスセキュリティサービ
ス株式会社 取締役
2004年6月大阪瓦斯株式会社 秘書部長
2007年6月同社執行役員
2008年6月同社常務執行役員
2008年7月
社団法人(現 一般社団法人
)日本ガス協会 常務理事
2011年4月株式会社オージス総研
取締役会長
2013年6月当社社外取締役(現任)
2015年8月株式会社京進 社外取締役
(現任)
2015年11月夢の街創造委員会株式会社
社外取締役(現任)
2016年4月大阪ガスリキッド株式会社
顧問(現任)
(注)40
取締役長尾 哲1946年10月29日生
1969年4月

トヨタ自動車販売株式会社
(現 トヨタ自動車株式会
社)入社
1996年1月同社部長職
2001年1月
KDDI株式会社入社
同社経営戦略本部長
2001年6月同社執行役員常務
2003年4月同社執行役員専務
2003年6月同社取締役
2005年6月同社代表取締役執行役員副社
長(CFO)
2007年6月株式会社KDDIエボルバ
代表取締役会長
2014年6月当社社外取締役(現任)
(注)42


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
(常勤)
斉藤 嘉昭1951年11月25日生
1994年8月当社入社
1998年6月当社財務管理部長
2001年6月
2005年6月

当社執行役員
当社取締役
当社常務執行役員
当社リソース管理統括
2010年6月当社役員秘書室統括・担当
2011年6月当社広報IR室担当
2013年6月当社常勤監査役(現任)
(注)65
監査役
(常勤)
寺林 隆一1954年6月13日生
1979年9月当社入社
1995年4月当社商品開発部長
1997年4月当社宣伝販促部長
2002年6月当社執行役員
2008年6月当社常務執行役員
当社マーケティング統括
2010年6月当社取締役
2012年4月
2012年6月
当社営業統括
当社専務執行役員
2014年4月当社財務管理部統括
当社情報システム室(現 情
報システム部)統括
2016年6月当社常勤監査役(現任)
(注)515
監査役辻村 幸宏1976年12月11日生
2002年10月大阪弁護士会登録
小寺一矢法律事務所入所
2009年10月非常勤裁判官(民事調停官)
任官
2013年4月辻村幸宏法律事務所開設
(現任)
2013年6月当社社外監査役(現任)
(注)6-
監査役西尾 方宏1952年9月9日生
1974年11月監査法人大和会計事務所
(現 有限責任 あずさ監査法人)入所
1978年3月公認会計士登録
2001年7月同社パートナー就任
2008年7月
2012年4月
同社京都事務所所長
立命館大学大学院 経営管理
研究科教授(現任)
2015年1月西尾公認会計士事務所開設
同事務所所長(現任)
2015年6月株式会社島津製作所 社外監査役(現任)
2016年6月当社社外監査役(現任)
(注)5-
783

(注)1.当社では、取締役(会)の戦略的な意思決定機能と監督機能を充実強化するとともに、業務執行における機動性の確保と責任の明確化をはかるため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は役付執行役員7名と執行役員9名の合計16名で構成されており、上記以外の取締役を兼務していない役付執行役員および執行役員は、下記のとおりであります。
役名氏名職名
常務執行役員 鈴木 博直技術・生産統括 購買部、生産戦略室担当
常務執行役員 有地 達也海外事業統括 グローバルグループ統括部、グローバル市場開拓
部、グローバル事業企画室担当
常務執行役員 亀田 泰明経営企画統括 経営企画部、広報IR室、役員秘書室担当
執行役員 越川 和則財務管理部、情報システム部担当 兼 財務管理部長
執行役員 古林 典和マンダムインドネシア代表取締役副社長
執行役員 野仲 昇営業企画部、第一チェーンストア営業部、第二チェーンストア
営業部、第三チェーンストア営業部、流通開発部担当
兼 営業企画部長
執行役員 渡辺 浩一福崎工場、生産技術部担当 兼 福崎工場長
執行役員 三戸 武史人事部担当 兼 人事部長
執行役員 椿原 操技術開発センター、製品保証部、基盤研究所担当
兼 技術開発センター所長
執行役員 内山 健司宣伝販促部、商品開発部、第一マーケティング部担当
兼 宣伝販促部長
執行役員 上田 正博マンダムインドネシア常務取締役
執行役員 太田 邦行マンダムインドネシア代表取締役副社長
2.取締役 中島 賢および長尾 哲は、社外取締役であります。
3.監査役 辻村 幸宏および西尾 方宏は、社外監査役であります。
4.2016年6月24日開催の定時株主総会終結の時から1年間
5.2016年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2013年6月21日開催の定時株主総会終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01027] S1007S5X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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