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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WLO9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社メディカルネット 連結経営指標等 (2025年5月期)


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回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2021年5月2022年5月2023年5月2024年5月2025年5月
売上高(千円)2,904,6023,745,7654,500,8465,252,0616,077,796
経常利益(千円)336,286449,577431,749322,505134,989
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)129,671380,100116,1815,959△68,147
包括利益(千円)139,035401,223114,19029,437△38,875
純資産額(千円)1,260,2591,732,7661,929,0201,931,9081,768,791
総資産額(千円)2,107,2353,149,6753,467,3603,989,5744,080,462
1株当たり純資産額(円)144.23193.19211.94210.85196.50
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)15.3643.4412.970.66△7.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)58.9854.0755.2947.8142.05
自己資本利益率(%)11.5825.806.420.31△3.76
株価収益率(倍)41.995.3615.16558.42△41.51
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)391,866342,551429,134119,587△80,857
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△87,989△355,110△62,365△285,405△259,725
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△34,032282,234△17,902144,109219,178
現金及び現金同等物の期末残高(千円)868,6611,128,7881,513,3491,507,7111,403,702
従業員数(名)113163186274296
〔外、平均臨時雇用者数〕〔4〕〔1〕〔3〕〔1〕〔2〕
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、第20期から第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.当社は、2021年6月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)を算定しております。
3.第22期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第21期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
4.第24期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第23期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
5. 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第21期の期首から適用して
おり、第20期の連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24982] S100WLO9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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