有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W68P (EDINETへの外部リンク)
株式会社メニコン 連結経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | |
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上高 | (百万円) | 86,209 | 100,172 | 110,194 | 116,192 | 121,491 |
経常利益 | (百万円) | 8,348 | 10,055 | 11,755 | 8,225 | 9,607 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 5,952 | 6,481 | 7,377 | 4,538 | 5,621 |
包括利益 | (百万円) | 6,823 | 8,019 | 8,459 | 8,149 | 8,119 |
純資産額 | (百万円) | 60,985 | 67,045 | 74,665 | 81,804 | 86,154 |
総資産額 | (百万円) | 127,153 | 130,978 | 152,522 | 179,812 | 187,282 |
1株当たり純資産額 | (円) | 782.55 | 859.03 | 953.74 | 1,041.16 | 1,122.54 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 78.84 | 85.72 | 97.25 | 59.65 | 74.03 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益 | (円) | 77.23 | 79.08 | 89.78 | 55.17 | 69.15 |
自己資本比率 | (%) | 46.5 | 49.7 | 47.5 | 44.1 | 45.5 |
自己資本利益率 | (%) | 10.6 | 10.4 | 10.7 | 6.0 | 6.8 |
株価収益率 | (倍) | 41.4 | 34.3 | 28.9 | 26.5 | 16.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 10,628 | 12,719 | 12,749 | 11,866 | 13,944 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △15,629 | △16,149 | △13,776 | △21,575 | △19,661 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 28,913 | △5,402 | 8,900 | 14,554 | 714 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 41,120 | 32,611 | 40,664 | 46,713 | 41,864 |
従業員数 〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | (名) | 3,860 | 3,908 | 4,056 | 4,221 | 4,325 |
〔539〕 | 〔527〕 | 〔527〕 | 〔558〕 | 〔587〕 |
(注) 1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第65期(2022年3月期)の期首より適用しており、第65期(2022年3月期)以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。
2.当社は2021年10月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第64期(2021年3月期)の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
3.第65期(2022年3月期)において、企業結合に係る暫定的会計処理の確定を行っており、第64期(2021年3月期)に係る各数値については、暫定的会計処理の確定の内容を反映させております。
4.当社は、第65期(2022年3月期)より導入していた株式給付信託(従業員持株会処分型)が終了し、第68期(2025年3月期)より「従業員持株会支援信託ESOP」を再導入しております。1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数の算定に当たり、その計算において控除する自己株式に、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」及び「従業員持株会支援信託ESOP」が所有する当社株式を含めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31560] S100W68P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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