有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002DIV
株式会社メルディアDC 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | 第21期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 3,351,103 | 4,079,868 | 4,962,119 | 4,638,900 | 5,142,865 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | △56,919 | △231,399 | △131,161 | △105,419 | 84,108 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | △92,717 | △276,916 | △117,082 | △71,898 | 56,518 |
包括利益 | (千円) | - | △276,916 | △117,082 | △71,898 | 56,518 |
純資産額 | (千円) | 972,561 | 695,644 | 578,561 | 506,663 | 613,375 |
総資産額 | (千円) | 4,725,203 | 4,117,926 | 3,327,214 | 2,338,550 | 2,956,276 |
1株当たり純資産額 | (円) | 85,462 | 61,128 | 50,840 | 445.22 | 483.73 |
1株当たり当期純利益 又は1株当たり 当期純損失(△) | (円) | △8,147 | △24,333 | △10,288 | △63.17 | 44.95 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 20.6 | 16.9 | 17.4 | 21.6 | 20.7 |
自己資本利益率 | (%) | △9.1 | △33.2 | △18.4 | △13.3 | 10.1 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | 11.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 426,138 | 115,132 | 1,061,186 | △121,975 | △281,004 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △146,842 | △52,299 | △16,824 | 739,404 | △26,478 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △117,152 | △435,811 | △855,525 | △531,149 | 292,997 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 891,754 | 518,775 | 707,612 | 793,891 | 779,406 |
従業員数 〔ほか、平均臨時雇用者数〕 | (名) | 59 | 91 | 81 | 74 | 65 |
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(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は、就業人員を表示しております。
臨時雇用者数(パートタイマーを含み、人材会社からの派遣社員を除く)の平均人員を[ ]外数で記載しております。なお、臨時雇用者数の総数が従業員の100分の10未満であるときは、記載を省略しております。
3 第17期において、単体では売上の大幅な減少により経常損失162百万円、当期純損失180百万円となりましたが、連結による子会社の業績が寄与し、経常損失56百万円、当期純損失92百万円となって赤字幅を縮小しております。
4 第17期、第18期、第19期及び第20期において、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第21期において、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 2013年10月1日付けで普通株式1株につき普通株式100株の割合で株式分割を行っております。
第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00302] S1002DIV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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