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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006FSY

有価証券報告書抜粋 株式会社メルディア 提出会社の経営指標等 (2015年8月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等
回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2011年8月2012年8月2013年8月2014年8月2015年8月
売上高(千円)37,784,58748,634,50348,958,78245,303,59951,716,118
経常利益(千円)4,813,7764,895,4675,568,8274,241,6805,103,784
当期純利益(千円)2,703,6712,725,4123,198,3032,442,3243,127,598
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)529,2851,340,1501,340,1501,340,1501,340,150
発行済株式総数(株)9,458,80021,217,60021,217,60021,217,60021,217,600
純資産額(千円)11,279,30615,345,67818,197,98320,473,88223,164,381
総資産額(千円)32,250,04137,262,86940,876,36936,036,95141,159,678
1株当たり純資産額(円)596.24723.26857.70964.961,091.77
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)3022.519.519.528.0
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額(円)142.92142.85150.74115.11147.41
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)35.041.244.556.856.3
自己資本利益率(%)27.020.519.112.614.3
株価収益率(倍)4.545.095.067.5410.42
配当性向(%)10.515.812.916.919.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△57,3683,714,935
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,846,616△3,125,499
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,897,8471,656,866
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)6,136,8168,382,254
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)257339368365379
(―)(1)(1)(1)(―)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第18期及び第19期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
3.2012年8月3日を払込期日とする公募増資及び2012年8月28日を払込期日とするオーバーアロットメントによる当社株式の売出しに関連した第三者割当増資によって資本金が増加しております。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.従業員数は各年度末現在の就業人員であり、臨時雇用者数は()内に年間の平均人員を外書きで記載しております。

6.第19期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号2010年6月30日)を適用しております。
当社は、2011年2月1日及び2011年12月1日付でそれぞれ株式1株につき2株の割合をもって分割を行いましたが、第18期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
7.第20期より連結財務諸表を作成しているため、第20期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04059] S1006FSY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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