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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100BVBW

有価証券報告書抜粋 株式会社メルディア 役員の状況 (2017年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性10名 女性1名 (役員のうち女性の比率9.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
小池 信三1968年5月13日生1990年4月武蔵野リハウス株式会社(現三井不動産リアルティ株式会社)入社(注)410,392,200
1993年9月有限会社三栄コーポレーション(現当社)設立
代表取締役社長就任(現任)
1999年6月株式会社三建興産(注)1
取締役就任
2003年9月三絆地所株式会社代表取締役就任
2012年10月株式会社三建アーキテクト
代表取締役社長就任(現任)
2014年6月株式会社シード(現シード平和株式会社)代表取締役社長就任(現任)
2016年1月株式会社湘南ベルマーレ
取締役就任(現任)
2017年3月Meldia Investment Realty of America,Inc. 取締役就任(現任)
2017年5月一般財団法人メルディア
理事就任(現任)
代表取締役
専 務
小池学1962年4月20日生1981年4月胆沢商工会入社(注)456,000
1986年11月武蔵野リハウス株式会社(現三井不動産リアルティ株式会社)入社
1993年5月三聖ホーム株式会社入社取締役就任
1995年12月株式会社藤和ハウス入社
1999年11月株式会社三建興産入社(注)1
2003年4月株式会社アトム興産(注)1
取締役就任
2003年9月三絆地所株式会社監査役就任
2004年8月当社入社
取締役販売業務部長就任
2005年7月当社専務取締役本店営業部長就任
2012年9月当社専務取締役執行役員首都圏第1営業本部長就任
2012年10月株式会社三建アーキテクト
取締役就任
2013年6月当社代表取締役専務執行役員
首都圏第1営業本部長就任
2013年9月当社代表取締役専務(現任)
2015年1月株式会社三栄クラフター
取締役就任(現任)
2016年1月株式会社三建アーキテクト
監査役就任(現任)
取締役生産本部長千葉理恵1964年3月25日生1988年6月キュービックデザイン有限会社入社(注)428,000
1990年6月個人事業主として設計・施工関係業務を開始
1993年12月当社入社 設計工事部長就任
2004年8月当社取締役設計工事部長就任
2012年9月当社取締役執行役員生産本部長
兼商品管理室長就任
2012年10月株式会社三建アーキテクト
取締役就任(現任)
2014年7月当社取締役執行役員生産本部長兼商品管理室長及び工事部長就任(現任)
2015年1月株式会社三栄クラフター
代表取締役社長就任(現任)
2015年9月アンズ・デザイン・ワークス株式会社 代表取締役社長就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役管理本部長吉川和男1955年10月1日生1979年4月三洋証券株式会社入社(注)44,000
1998年6月勧角証券株式会社(現みずほ証券株式会社)入社
2001年2月エンゼル証券株式会社(現株式会社エンゼル総研)入社
2006年5月株式会社トラディス(現株式会社イントゥワン)取締役就任
2006年6月シーグランド株式会社監査役就任
2006年10月当社入社管理部長代理
2006年11月当社取締役管理部長就任
2012年9月当社取締役執行役員管理本部長就任(現任)
2012年10月株式会社三建アーキテクト
監査役就任
2013年6月株式会社シード(現シード平和株式会社)取締役就任(現任)
2013年6月平和建設株式会社(現シード平和株式会社)取締役就任
2016年1月株式会社湘南ベルマーレ
取締役就任(現任)
2016年10月株式会社プロスエーレ
代表取締役社長就任(現任)
2017年2月株式会社プロスエーレワン
監査役就任(現任)
2017年5月一般財団法人メルディア
評議員就任(現任)
取締役首都圏
営業本部長
宮本 宜一1970年12月6日生1993年4月ホウトク販売株式会社
(現株式会社ホウトク)入社
(注)434,400
1996年4月株式会社ワールド企画
(現株式会社ソシエ・ワールド)入社
1999年9月当社入社
2004年4月当社市川支店支店長
2012年9月当社執行役員
首都圏第2営業本部長就任
2013年11月当社取締役執行役員
首都圏第2営業本部長就任
2014年9月当社取締役執行役員
首都圏営業本部長(販売統括)就任(現任)
2015年6月株式会社三栄リビングパートナー
代表取締役社長就任
2017年1月株式会社三栄リビングパートナー
取締役就任(現任)
取締役首都圏
営業本部長
吉野 満1974年3月23日生1992年4月株式会社ソブノ入社(注)454,100
1998年6月株式会社古賀技研入社
2000年5月当社入社
2005年4月当社浦和支店支店長
2009年9月当社横浜支店支店長
2012年9月当社執行役員
首都圏第3営業本部長就任
2013年9月当社執行役員
首都圏第1営業本部長就任
2013年11月当社取締役執行役員
首都圏第1営業本部長就任
2014年9月当社取締役執行役員
首都圏営業本部長(仕入統括)就任(現任)
2016年1月株式会社三建アーキテクト
代表取締役専務就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役船山 雅史1952年8月30日生1976年12月アーサーアンダーセンアンドカンパニー(現アクセンチュア株式会社)入社(注)4
1979年1月センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)入社
1987年8月シティバンク、エヌ・エイ東京支店(現シティグループ)入社
1996年11月リパブリックニューヨーク銀行(現香港上海銀行)入社
2006年10月船山公認会計士事務所代表(現任)
2008年6月株式会社フィナンテック取締役就任(現任)
2008年7月株式会社FPG監査役
2012年12月株式会社FPG取締役就任(現任)
2013年4月株式会社応用電子取締役就任(現任)
2014年10月ベルニナ信託株式会社(現株式会社FPG信託)取締役就任(現任)
2014年11月当社取締役就任(現任)
取締役久保 哲男1947年9月8日生1972年5月株式会社協和銀行
(現株式会社りそな銀行)入行
(注)4
1996年5月株式会社あさひ銀行(元株式会社協和銀行、現株式会社りそな銀行)
融資第1部長
2000年6月同社 執行役員 企画部長
2002年4月サクセス・サイエンス株式会社
代表取締役就任
2009年6月株式会社新銀行東京 取締役就任
2016年6月ブレイン・アンド・キャピタル・ホールディングス株式会社
取締役就任(現任)
2016年6月オリオン電機株式会社
社外取締役就任(現任)
2016年11月当社取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役土肥正文1949年7月7日生1973年4月株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)5
1999年10月同行札幌支店長
2001年4月プライベート証券マネジメント株式会社(現三菱UFJ個人財務アドバイザーズ株式会社)入社
2003年4月同社代表取締役社長就任
2007年1月同社代表取締役会長就任
2008年6月NPO法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会常務理事就任
2010年6月同協会 特別顧問就任(現任)
2010年11月当社監査役就任(現任)
監査役秋山法1955年11月11日生1979年4月秋山建築設計事務所入所(注)62,400
1986年5月羽野税務会計事務所入所
1995年2月税理士登録
1995年4月秋山税務会計事務所開業
所長就任(現任)
2004年8月当社監査役就任(現任)
監査役池内稚利1962年5月3日生1991年4月弁護士登録(第一東京弁護士会所属)(注)71,600
1997年6月光和総合法律事務所入所
2004年5月らでぃっしゅぼーや株式会社
社外監査役就任
2007年11月当社監査役就任(現任)
2011年4月日本弁護士連合会常務理事就任
第一東京弁護士会副会長就任
2017年6月太平電業株式会社
補欠社外監査役(現任)
10,572,700

(注)1.株式会社三建興産は、2003年4月7日に株式会社アトム興産に商号変更しております。また、同社は、2004年6月30日をもって、解散しております。
2.取締役船山雅史及び久保哲男は、社外取締役であります。
3.常勤監査役土肥正文並びに監査役秋山法及び池内稚利は、社外監査役であります。
4.2017年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2014年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2017年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2015年11月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04059] S100BVBW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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