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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FLZ

有価証券報告書抜粋 株式会社モバイルファクトリー 提出会社の経営指標等 (2014年12月期)


メニュー沿革


回次第10期第11期第12期第13期第14期
決算年月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月
売上高(千円)954,387758,8751,153,2611,553,6141,540,225
経常利益(千円)56,53832,17457,944139,388212,581
当期純利益(千円)25,4793,70123,47168,039118,326
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)224,500224,500224,500224,500224,500
発行済株式総数(株)40,74540,74540,74540,7452,037,250
純資産額(千円)692,039695,740719,212787,252905,579
総資産額(千円)876,913806,531958,4661,057,7901,184,693
1株当たり純資産額(円)16,984.6617,075.49353.03386.43444.51
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)625.3490.8311.5233.4058.08
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)
自己資本比率(%)78.986.375.074.476.4
自己資本利益率(%)3.80.53.39.014.0
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)186,826217,963181,200
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△111,734△180,839△124,946
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)531,429568,553624,806
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)5251577374
(11)(7)(18)(20)(25)

(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
5.株価収益率は第14期まで当社株式が非上場であるため記載しておりません。
6.第12期、第13期及び第14期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けておりますが、第10期及び第11期の財務諸表については、監査を受けておりません。

7.第11期の当期純利益の大幅な減少は、減損損失の計上等によるものであります。
8.当社は第12期よりキャッシュ・フロー計算書を作成しておりますので、第10期及び第11期のキャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。
9.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含みます。)は1年間の平均人員を( )外数で記載しています。
10.第12期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
11.2014年11月19日付で1株につき50株の株式分割を行いましたが、第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31331] S1004FLZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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