有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TNIO (EDINETへの外部リンク)
株式会社レノバ 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)
回次 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | |
決算年月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | |
売上高 | (百万円) | 9,504 | 5,383 | 3,618 | 4,050 | 2,945 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 6,523 | 1,024 | △1,748 | 730 | △1,776 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | 4,832 | 989 | △6,645 | 3,440 | △1,743 |
資本金 | (百万円) | 2,175 | 2,269 | 2,340 | 2,356 | 2,405 |
発行済株式総数 | (株) | 76,807,600 | 78,090,400 | 78,939,300 | 79,111,500 | 79,275,400 |
純資産額 | (百万円) | 15,184 | 16,442 | 9,802 | 13,242 | 11,838 |
総資産額 | (百万円) | 38,677 | 56,403 | 50,816 | 56,594 | 57,115 |
1株当たり純資産額 | (円) | 198.16 | 210.11 | 122.85 | 166.18 | 148.99 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 63.88 | 12.86 | △85.08 | 43.77 | △22.11 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 61.46 | 12.52 | - | 43.51 | - |
自己資本比率 | (%) | 39.2 | 29.0 | 19.0 | 23.1 | 20.6 |
自己資本利益率 | (%) | 38.2 | 6.3 | △51.1 | 30.3 | △14.0 |
株価収益率 | (倍) | 14.4 | 289.7 | △20.2 | 45.5 | △56.2 |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
従業員数 | (人) | 173 | 195 | 246 | 213 | 198 |
(外、平均臨時雇用者数) | (31) | (26) | (20) | (11) | (24) | |
株主総利回り | (%) | 93.9 | 380.1 | 175.0 | 203.1 | 126.7 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (90.5) | (128.6) | (131.2) | (138.8) | (196.2) |
最高株価 | (円) | 1,368 | 4,835 | 6,390 | 3,995 | 2,110 |
最低株価 | (円) | 712 | 849 | 1,271 | 1,432 | 1,008 |
(注) 1. 百万円未満の端数を四捨五入にて記載しています。
2.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)は年間の平均人数を( )外数で記載しています。
3.当社は株式報酬制度を導入しています。同制度に関連して当社が金銭を拠出することにより設定した信託を通じて取得された当社株式は自己株式として計上しており、1株当たり純資産額の算定上、普通株式の期末株式数から同自己株式を控除しています。また、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において同自己株式を控除しています。
4.最高・最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32967] S100TNIO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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