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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005AL1

有価証券報告書抜粋 株式会社卑弥呼 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役会長兼社長
(代表取締役)
柴田 一1942年6月14日生1973年11月東京都台東区東浅草にて靴卸売業を創業(注)41,901
1976年2月当社設立 代表取締役社長
2007年6月当社代表取締役会長
2008年6月当社代表取締役会長兼社長(現任)
2011年10月株式会社おさむ代表取締役(現任)
専務取締役柴田 政男1967年6月25日生1992年4月アイワ株式会社(現 ソニー株式会社)入社(注)4378
2003年2月当社入社
2008年6月当社取締役
2011年4月当社常務取締役
2012年6月当社常務取締役 商品本部長
2013年4月当社専務取締役 商品本部長
2013年5月当社専務取締役 商品担当兼管理担当
2014年3月当社専務取締役 ブランド事業部兼事業開発部兼商品管理部担当
2015年3月当社専務取締役 MD部兼営業部兼事業サポート兼事業開発部担当
2015年4月当社専務取締役(現任)
取締役小林 史伸1966年10月28日生1989年4月野村不動産株式会社入社(注)4
1997年4月株式会社ツー・アンド・ワン入社
2012年3月当社入社 研究開発室室長
2013年12月当社商品部マネージャー
2014年3月当社事業開発部マネージャー
2015年4月当社MD部兼営業部兼事業開発部マネージャー
2015年6月当社取締役 MD部兼営業部兼事業開発部担当(現任)
取締役
西崎 泉
1955年12月10日生1979年4月株式会社日本長期信用銀行(現 株式会社新生銀行)入行(注)4
2000年1月UBSウォーバーグ証券会社(現 UBS証券株式会社)入社 投資銀行部門マネージングディレクター
2004年3月ニンバスアソシエイツ株式会社設立 代表取締役社長(現任)
2004年10月ピナクル株式会社設立 代表取締役社長
2011年6月マネックス・ハンブレクト株式会社 取締役会長
2012年6月当社取締役(現任)
取締役臼田 啓之1970年4月8日生1997年4月弁護士登録 第一東京弁護士所属 西村総合法律事務所(現 西村あさひ法律事務所)入所(注)4
2004年3月米国ニューヨーク州弁護士登録
2006年1月西村あさひ法律事務所パートナー(現任)
2015年6月当社取締役(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役荒井 勝1950年3月23日生1972年4月大和証券株式会社入社(注)5
1985年8月大和ANZインターナショナル社長
1992年1月大和証券投資信託株式会社入社
1995年1月同社香港現地法人社長
2000年6月同社執行役員
2003年6月同社常務執行役員 運用本部長
2006年4月同社取締役兼専務執行役員 運用本部長
2010年4月同社顧問就任
2011年3月同社顧問退任
2012年3月特定非営利活動法人社会的責任投資フォーラム会長(現任)
2014年5月一般社団法人企業価値リサーチ・インスティテュート代表理事(現任)
2015年6月当社常勤監査役(現任)
監査役浅田 千秋1949年12月3日生1977年4月弁護士登録 第二東京弁護士会所属(注)6
1996年10月光樹法律会計事務所共同設立
2001年6月当社監査役(現任)
2007年9月株式会社アルバック監査役(現任)
監査役高見 現人1969年11月20日生1997年10月公認会計士第二次試験合格
朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)入所
(注)6
2001年4月公認会計士第三次試験合格
公認会計士登録
2003年9月高見公認会計士事務所入所
2004年6月当社補欠監査役
2004年12月税理士登録
2008年6月当社監査役(現任)
2,280

(注) 1.専務取締役柴田政男は、取締役会長兼社長柴田一の長男であります。
2.取締役西崎泉および臼田啓之は、社外取締役であります。
3.監査役荒井勝、浅田千秋および高見現人は、社外監査役であります。
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02730] S1005AL1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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