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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007S35

有価証券報告書抜粋 株式会社和井田製作所 連結経営指標等 (2016年3月期)


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回次第82期第83期第84期第85期第86期第87期
決算年月2011年
6月
2012年
3月
2013年
3月
2014年
3月
2015年
3月
2016年
3月
売上高(千円)6,085,8475,510,4084,601,4944,726,8835,758,6636,201,765
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)415,295788,016△59,87738,043491,059927,857
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(千円)549,791530,337△164,85547,288351,642625,737
包括利益(千円)599,151614,354△122,54890,243424,857539,221
純資産額(千円)4,491,6214,951,1184,686,9754,657,6305,104,5315,528,037
総資産額(千円)7,834,5679,694,8408,039,2837,439,2538,583,2728,814,378
1株当たり純資産額(円)677.60746.92707.07724.51786.29853.50
1株当たり当期純利益金額
又は1株当たり当期純損失金額(△)
(円)82.9480.01△24.877.1654.7097.33
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)57.351.158.362.658.962.2
自己資本利益率(%)13.011.21.07.211.9
株価収益率(倍)5.79.057.710.76.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)338,080888,365848,499260,418525,205608,171
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△263,057△308,177△381,77843,63926,592△39,209
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△319,031724,462△789,882△839,976299,857762,521
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)597,9511,896,0991,568,1491,033,4201,883,7931,678,756
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)144142150153160162
〔14〕〔22〕〔17〕〔19〕〔24〕〔26〕

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第82期、第83期、第85期、第86期及び第87期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第84期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は就業人員であり、相談役、顧問、嘱託及び当社グループ外から当社グループへの出向者を含めて表示しております。また、従業員数の〔 〕外書表示は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
5 第84期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。また、第84期の株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6 2011年9月15日開催の第82期定時株主総会決議により、決算期を6月20日から3月31日に変更しました。従って、第83期は2011年6月21日から2012年3月31日の9ヶ月11日間となっております。
7 第85期から会計方針を一部変更したことにより、第84期の実績を遡及修正表示しております。
8 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は当期純損失(△)」としております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01511] S1007S35)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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