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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LSZ8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社大谷工業 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


メニュー沿革

回次第78期第79期第80期第81期第82期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)5,631,2335,751,7306,158,8746,012,6056,059,112
経常利益(千円)342,296321,489246,852317,328311,307
当期純利益(千円)247,882232,743207,696222,865206,571
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)655,200655,200655,200655,200655,200
発行済株式総数(千株)8,800880880880880
純資産額(千円)2,347,6582,564,5112,743,2792,937,2443,129,613
総資産額(千円)4,790,2044,902,3395,228,6954,989,1735,342,617
1株当たり純資産額(円)3,012.823,291.163,520.593,769.584,016.46
1株当たり配当額(円)3.030.030.030.030.0
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)318.09298.69266.55286.01265.11
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)49.052.352.558.958.6
自己資本利益率(%)11.19.57.87.86.8
株価収益率(倍)12.213.314.116.422.4
配当性向(%)9.410.011.310.511.3
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)366,761328,451608,55954,834336,182
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△110,219△83,972△97,593△116,110△217,005
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△443,879△160,399△107,054△67,080△32,633
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,077,6861,161,7661,565,6781,437,3221,523,866
従業員数(人)182178178174171
(外、平均臨時雇用者数)(-)(18)(20)(21)(24)
株主総利回り(%)141.7146.4139.1173.9220.7
(比較指標:TOPIX配当込み指数)(%)(114.7)(132.9)(126.2)(114.2)(162.3)
最高株価(円)5444,3403,88018,31010,520
(403)
最低株価(円)2663,5853,5803,6304,505
(332)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.2017年10月1日を効力発生日として、普通株式10株を1株の割合で併合しており、第78期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.第79期、第80期、第81期、第82期の平均臨時雇用者数は従業員数の100分の10を超えたため、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(JASDAQ)におけるものであります。
7.当社は、2017年10月1日付けで普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第79期の株価については併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01425] S100LSZ8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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