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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T4P4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社宇都宮ゴルフクラブ 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)


メニュー沿革

回次第60期第61期第62期第63期第64期
決算年月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月
売上高千円313,339274,487326,002344,045410,034
経常利益又は経常損失(△)千円△17,600△31,44411,2707,71138,045
当期純利益又は当期純損失(△)千円△17,936△32,0299,7337,32538,763
持分法を適用した場合の投資利益千円-----
資本金千円338,800338,800338,800338,800338,800
発行済株式総数4,9304,9304,9304,9304,930
純資産額千円200,503168,474178,208185,533224,297
総資産額千円1,584,9381,621,5751,607,2241,754,3921,828,165
1株当たり純資産額40,670.1534,173.3836,147.7137,633.5345,496.40
1株当たり配当額-----
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)△3,638.21△6,496.771,974.331,485.837,862.87
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-----
自己資本比率%12.710.411.110.612.3
自己資本利益率%△8.6△19.05.53.917.3
株価収益率-----
配当性向%-----
営業活動によるキャッシュ・フロー千円8,310△28,97216,73723,64836,651
投資活動によるキャッシュ・フロー千円△1,365△1,388△2,218△196,347△76,264
財務活動によるキャッシュ・フロー千円△17,68070,777△33,070133,92067,698
現金及び現金同等物の期末残高千円23,40463,82145,2686,49034,575
従業員数3131302827
(外、平均臨時雇用者数)(26)(26)(24)(28)(29)
株主総利回り%-----
(比較指標:―)%(-)(-)(-)(-)(-)
最高株価-----
最低株価-----
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第63期事業年度の期首から適用しており、第63期事業年度以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、該当する関係会社がありませんので記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.株価収益率については、当社株式は非上場であり、該当事項はありません。
6.株主総利回り、比較指標、最高株価及び最低株価については、当社株式は非上場でありますので、記載しておりません。
7.当社の財務諸表は、計算書類を修正し作成してありますので、定時株主総会で承認された計算書類とは異なります。第64期については、第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項 重要な会計方針 7.その他財務諸表作成のための基礎となる事項に記載のとおりです。主要な経営指標等の推移に記載してある数値は、これらの修正した財務諸表に基づき作成しております。
8.第61期より表示方法の変更を行っており、第60期に係る主要な経営指標等においても、当該変更を反映した組替後の数値を記載しております。
9.第64期より、売電収入及び売電費用の表示方法を「営業外収益」及び「営業外費用」から「売上高」及び「売上原価」に変更しており、第60期から第63期に係る主要な経営指標等においても、当該変更を反映した組替後の数値を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04724] S100T4P4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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