株式会社宇野澤組鐵工所 役員の状況 (2018年3月期)

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
代表取締役 会長		宇野澤 虎 雄	1939年3月21日生	1963年4月 興国人絹パルプ㈱入社 1968年6月 当社入社 1974年12月 取締役就任、渋谷工場次長 1975年9月 取締役渋谷工場長 1977年9月 取締役玉川工場長 1981年7月 代表取締役(常務取締役)就任 1986年7月 代表取締役社長就任 1988年7月 ウノサワエンジニアリング㈱代表取締役社長就任(現任) 2016年6月 代表取締役会長就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) ウノサワエンジニアリング㈱代表取締役社長	(注3)	2,312
代表取締役 社長	営業本部長兼技術部兼 品質保証部担当	樋 口 勉	1953年4月16日生	1976年4月 当社入社 2001年4月 技術部次長 2004年4月 技術部長 2005年6月 取締役就任 2008年6月 常務取締役就任 2010年4月 技術部長兼品質保証部長 2015年6月 同上兼営業部担当 2016年6月 代表取締役社長就任 同上兼技術部兼品質保証部兼営業部担当 2017年4月 代表取締役社長兼営業本部長 兼技術部兼品質保証部担当(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注3)	3
常務取締役	管理本部長兼経理部長	田 村 博	1951年2月28日生	1973年4月 ㈱三井銀行(現㈱三井住友銀行)入行 2000年6月 当社入社顧問 2000年6月 取締役就任 経理部長(現任) 2008年6月 常務取締役就任(現任) 2012年6月 管理本部長兼経理部長(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注3)	5

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
取締役	工場長兼 製造部長兼 資材部長	平 栗 良 夫	1952年3月7日生	1976年4月 当社入社 2001年4月 玉川工場製造部次長兼工務課長兼管理室課長 2004年4月 玉川工場製造部長兼管理室長兼工務課長 2005年6月 取締役就任(現任) 2006年12月 玉川工場製造部長 2008年4月 製造部長(現任) 2016年6月 同上兼工場長兼資材部長(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注3)	2
取締役	総務部長	小 楠 雄 士	1960年9月14日生	1983年4月 ㈱三井銀行(現㈱三井住友銀行)入行 2011年9月 当社入社総務部次長 2012年6月 総務部長(現任) 2013年6月 取締役就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注3)	1
取締役		関 秀 樹	1944年5月5日生	1968年4月 日本ゼオン㈱入社 1999年6月 同社取締役に就任 2003年6月 同社常務取締役化成品事業部長 2005年6月 東京材料㈱代表取締役社長 2011年6月 当社監査役就任 2015年6月 取締役就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注3)	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
監査役	常勤	最 所 敏 明	1949年12月22日生	1968年4月 当社入社 2004年4月 営業部次長 2005年6月 営業部長 2006年6月 取締役営業部長 2015年6月 監査役就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 該当なし	(注4)	2
監査役		西 村 賢	1973年2月25日生	2000年10月 弁護士登録 2000年10月 成和共同法律事務所(現成和明哲法律事務所)入所 2006年10月 同所 パートナー(現在) 2015年6月 当社監査役就任(現任) 2015年8月 ERIホールディングス株式会社社外監査役就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 弁護士 ERIホールディングス株式会社社外監査役	(注4)	―
監査役		関 本 明	1954年10月19日生	1991年3月 公認会計士登録 1993年8月 税理士登録 1993年8月 公認会計士・税理士 関本明事務所開設(現在) 2018年6月 当社監査役就任(現任) 現在に至る (重要な兼職の状況) 公認会計士・税理士	(注4)	3
計						2,328

(注) 1 関秀樹は社外取締役であります。
2 西村賢および関本明は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役最所敏明および西村賢の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
また、監査役関本明の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。