有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10028UA
株式会社成学社 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | 第27期 | 第28期 | |
決算年月 | 2010年5月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 6,858,039 | 6,854,965 | 8,704,317 | 9,689,040 | 10,032,453 |
経常利益 | (千円) | 221,093 | 593,287 | 617,819 | 649,407 | 510,324 |
当期純利益 | (千円) | 68,784 | 213,491 | 248,371 | 327,594 | 309,446 |
包括利益 | (千円) | ― | 213,447 | 247,214 | 329,425 | 310,248 |
純資産額 | (千円) | 1,287,480 | 1,460,292 | 1,663,356 | 1,943,268 | 2,205,953 |
総資産額 | (千円) | 4,379,824 | 5,184,109 | 5,614,669 | 5,843,244 | 6,076,357 |
1株当たり純資産額 | (円) | 441.71 | 501.30 | 284.91 | 332.49 | 376.20 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 23.70 | 73.34 | 42.64 | 56.08 | 52.85 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | 23.50 | 72.83 | 42.34 | 55.77 | 52.55 |
自己資本比率 | (%) | 29.4 | 28.2 | 29.6 | 33.3 | 36.3 |
自己資本利益率 | (%) | 5.4 | 15.6 | 15.9 | 18.2 | 14.9 |
株価収益率 | (倍) | 15.4 | 6.8 | 7.3 | 12.5 | 14.2 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 258,301 | 798,637 | 630,108 | 616,936 | 358,049 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,163,899 | △390,902 | △335,368 | △445,643 | △439,185 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 952,291 | △148,342 | △177,836 | △209,043 | △35,640 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 619,463 | 878,855 | 995,760 | 958,009 | 841,232 |
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕 | (名) | 425 | 418 | 459 | 498 | 526 |
〔492〕 | 〔607〕 | 〔674〕 | 〔917〕 | 〔1,042〕 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
3 2009年12月1日付で株式1株につき200株に分割しております。なお、第24期の1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、期首に分割が行われたものとして計算しております。
4 2010年8月27日開催の第24期定時株主総会において、「定款の一部変更の件」が承認され、決算日を5月31日から3月31日に変更いたしました。従いまして、決算期変更の経過期間となる第25期連結会計年度につきましては、2010年6月1日から2011年3月31日までの10ヵ月となっております。
5 2012年10月1日付で株式1株につき2株に分割しております。なお、第26期及び第27期の1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、期首に分割が行われたものとして計算しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21514] S10028UA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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