有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AQYH
株式会社旅工房 提出会社の経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第19期 | 第20期 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (千円) | 13,576,529 | 17,843,788 | 20,825,238 | 21,680,453 | 22,511,964 |
経常利益 | (千円) | 42,875 | 31,609 | 108,936 | 219,686 | 282,701 |
当期純利益 | (千円) | 9,506 | 12,853 | 82,388 | 130,892 | 181,028 |
資本金 | (千円) | 90,000 | 90,000 | 90,000 | 90,000 | 90,000 |
発行済株式総数 | (株) | 1,800 | 1,800 | 1,800 | 18,000 | 1,800,000 |
純資産額 | (千円) | 15,617 | 28,466 | 112,640 | 215,946 | 411,435 |
総資産額 | (千円) | 1,496,447 | 2,397,859 | 2,776,676 | 2,744,414 | 2,801,991 |
1株当たり純資産額 | (円) | 8.68 | 15.81 | 62.58 | 119.97 | 228.58 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | ― (―) | ― (―) | ― (―) | ― (―) | ― (―) |
1株当たり当期純利益 金額 | (円) | 5.28 | 7.14 | 45.77 | 72.72 | 100.57 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 1.0 | 1.2 | 4.1 | 7.9 | 14.7 |
自己資本利益率 | (%) | 87.5 | 58.3 | 116.8 | 79.7 | 57.7 |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ― |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
従業員数 〔ほか、平均臨時 従業員数〕 | (名) | 194 〔77〕 | 201 〔75〕 | 241 〔88〕 | 262 〔86〕 | 287 〔85〕 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第19期、第20期、第21期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。第22期及び第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、当社株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので、記載しておりません。
3.第19期、第20期、第21期、第22期及び第23期の株価収益率は当社株式が非上場であったため記載しておりません。
4.第21期、第22期及び第23期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、第19期及び第20期の財務諸表については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)に基づき算出しており、新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。
5.当社は、2016年2月16日付で普通株式1株につき10株の割合で、2016年12月10日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行いましたが、第19期の期首に当該分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33110] S100AQYH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。