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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TSEO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社東洋クオリティワン 役員の状況 (2024年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
丸 末 一 之1954年5月20日
2005年9月当社入社
2006年4月執行役員就任
2007年6月取締役就任(現)
2009年4月常務執行役員就任
2011年4月専務執行役員就任
2012年4月
2020年4月
社長執行役員就任
会長執行役員就任(現)
(注)420
代表取締役
社長
関 俊 明1958年1月30日
1981年4月当社入社
2007年4月執行役員就任
2011年6月取締役就任(現)
2014年4月常務執行役員就任
2019年4月
2020年4月
専務執行役員就任
社長執行役員就任(現)
(注)415
取締役
管理本部長
鷺 澤 高 志1957年6月28日
2001年4月当社入社
2012年4月執行役員就任
2013年6月取締役就任(現)
2019年4月常務執行役員就任(現)
(注)415
取締役
営業本部長
兼車両事業部長
石 井 雄 一1966年4月23日
1989年4月当社入社
2013年4月執行役員就任
2017年6月取締役就任(現)
2022年4月常務執行役員就任(現)
(注)411
取締役
中国総代表
伊 藤 貴 夫1963年10月23日
2018年5月当社入社
2021年4月執行役員就任(現)
2023年6月取締役就任(現)
(注)42
取締役
非常勤
松 田 春 聡1958年1月28日
1980年4月三井銀行入行
2009年4月三井住友銀行執行役員就任
2011年6月
2021年6月
室町商事㈱代表取締役社長就任
当社取締役就任(現)
(注)4
監査役
常 勤
赤 野 則 洋1961年8月16日
1984年4月当社入社
2012年4月東京車両営業所長
2019年7月品質保証部長
2022年4月管理本部長付部長
2022年6月監査役就任(現)
(注)54
監査役
非常勤
對 﨑 俊 一1947年3月13日
1970年10月司法試験合格
1973年3月司法修習終了
1973年4月東京弁護士会に弁護士登録
1973年4月増岡法律事務所入所
1995年6月對﨑俊一法律事務所(現)
2003年6月当社監査役就任(現)
(注)50
監査役
非常勤
山 口 剛1965年5月2日
1988年4月埼玉銀行入行
2017年4月埼玉りそな銀行リスク統括部長
2019年4月埼玉りそな銀行内部監査部長
2020年4月関西みらい銀行社外監査役就任
2022年4月J&S保険サービス㈱取締役兼常務
執行役員就任(現)
2023年6月当社監査役就任(現)
(注)5
67

(注) 1 取締役 松田春聡氏は、社外取締役であります。
2 監査役 對﨑俊一及び山口剛の両氏は、社外監査役であります。

3 当社では、意思決定監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は以下の11名であります。
会長執行役員丸末一之
社長執行役員関 俊明
常務執行役員鷺澤高志、石井雄一
執行役員伊藤貴夫、大澤 章、菊池正高、新舟拓司、大貫利和、山田孝志、大河内輝久

4 取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

② 社外役員
当社は軟質ウレタン専業メーカーとして、従来より現場を熟知した社内取締役による相互監視並びに社外監査役2名を含む監査役会等により、当社専業の特性を踏まえた実効性のあるコーポレート・ガバナンス体制を確保してまいりました。また、社内の常識にとらわれないという視点から、業務執行者から独立した客観的な立場で、経営者あるいは支配株主と少数株主との利益相反や会社の意志決定の妥当性をチェックする社外取締役を選任し、ガバナンス体制の強化を図っております。
なお、社外監査役2名のうち1名が、当事業年度末現在、当社株式100株を所有しております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01099] S100TSEO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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