有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R88O (EDINETへの外部リンク)
株式会社 東芝 連結経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第180期 | 第181期 | 第182期 | 第183期 | 第184期 | |
決算年月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (百万円) | 3,693,539 | 3,389,871 | 3,054,375 | 3,336,967 | 3,361,657 |
営業利益 | (百万円) | 35,447 | 130,460 | 104,402 | 158,945 | 110,549 |
継続事業からの 税金等調整前当期純利益(△損失) | (百万円) | 10,909 | △47,539 | 153,488 | 239,105 | 188,965 |
当社株主に帰属する 当期純利益(△損失) | (百万円) | 1,013,256 | △114,633 | 113,981 | 194,651 | 126,573 |
当社株主に帰属する 包括利益(△損失) | (百万円) | 1,083,664 | △138,915 | 242,267 | 242,947 | 166,677 |
株主資本 | (百万円) | 1,456,659 | 939,806 | 1,164,534 | 1,206,634 | 1,247,381 |
純資産額 | (百万円) | 1,699,045 | 1,076,426 | 1,304,530 | 1,366,664 | 1,337,067 |
総資産額 | (百万円) | 4,297,344 | 3,383,433 | 3,500,636 | 3,734,519 | 3,539,268 |
1株当たり株主資本 | (円) | 2,691.21 | 2,071.98 | 2,565.95 | 2,788.95 | 2,883.27 |
基本的1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益(△損失) | (円) | 1,641.85 | △236.39 | 251.25 | 442.05 | 292.56 |
希薄化後1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益 | (円) | - | - | - | 440.87 | 292.56 |
株主資本比率 | (%) | 33.9 | 27.8 | 33.3 | 32.3 | 35.2 |
株主資本利益率 | (%) | 90.5 | △9.6 | 10.8 | 16.4 | 10.3 |
株価収益率 | (倍) | 2.15 | - | 14.89 | 10.52 | 15.19 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 124,855 | △142,148 | 145,145 | 249,244 | 34,040 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,305,434 | △122,514 | △106,671 | △124,521 | △8,811 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △645,018 | △687,244 | 97,811 | △216,832 | △142,347 |
現金、現金同等物及び 制限付き現金の期末残高 | (百万円) | 1,335,520 | 376,973 | 525,456 | 421,219 | 326,690 |
従業員数 | (人) | 128,697 | 125,648 | 117,300 | 116,224 | 106,648 |
2.メモリ事業(SSD事業を含み、イメージセンサ事業を除く。)は、Accounting Standards Codification(以下「ASC」という。)205-20「財務諸表の表示-非継続事業」(以下「ASC 205-20」という。)に従い、第179期において非継続事業となりました。なお、第180期において、4月1日から5月31日までの2か月累計の経営成績は非継続事業として表示し、6月以降の経営成績は持分法による投資利益として認識しています。
3.売上高には、消費税等は含まれていません。
4.営業利益は、売上高から売上原価、販売費及び一般管理費並びにのれん減損損失を控除して算出したものであり、経営資源の配分の決定及び業績の検討のため、定期的に評価を行う対象となる損益を示しています。一部の事業構造改革費用及び訴訟和解費用等は、当社グループの営業利益には含まれていません。
5.純資産額は、連結貸借対照表の資本合計(株主資本及び非支配持分の合計)を表示しています。
6.1株当たり株主資本、株主資本比率及び株主資本利益率の計算にあたっては、連結貸借対照表の株主資本を使用しています。
7.基本的1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(△損失)は、期中の加重平均発行済普通株式数に基づいて計算されています。希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、当社の持分法適用会社が発行する新株予約権による影響を加味して計算されています。なお、第184期において、当該新株予約権は、希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益に対して逆希薄化効果を有するため、希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益の計算から除外しています。
8.第180期から第182期における希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため記載していません。
9.第181期の株価収益率は、当社株主に帰属する当期純損失であるため記載していません。
10.従業員数は、正規従業員及び期間の定めのある雇用契約に基づく労働者のうち1年以上働いている又は働くことが見込まれる従業員の合計数です。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01738] S100R88O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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