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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003PJR

有価証券報告書抜粋 株式会社東陽テクニカ 役員の状況 (2014年9月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
-五 味 勝1955年10月4日生1979年4月当社入社(注)315
1998年4月当社エレクトロニクス事業部情報通信システム部長
2004年10月当社情報通信システム営業部長兼プロフェッショナルサービス部長
2004年12月当社取締役就任
2009年11月当社専務取締役就任
2009年12月当社代表取締役専務取締役就任
2010年12月当社代表取締役社長就任(現任)
常務取締役経営企画室長兼経理部、人事部、総務部、リスク管理担当十 時 崇 蔵1959年6月14日生1982年4月当社入社(注)310
2005年1月当社経営企画室長(現任)
2008年4月当社執行役員
2009年4月当社経理部長
2010年12月当社取締役就任
2011年4月当社人事部長
2013年12月当社常務取締役就任(現任)
取締役営業第2部、営業第11部、海洋計測部担当加 藤 典 之1960年3月24日生1983年4月当社入社(注)310
2005年1月当社営業第2部長
2006年10月当社名古屋営業所長
2008年4月当社執行役員
2010年12月当社取締役就任(現任)
取締役技術部、開発部、海外情報室、情報システム室担当岡 澤 英 行1956年5月5日生1979年4月当社入社(注)320
2001年10月当社技術部長兼開発部長
2004年2月バルコ東陽メディカルシステムズ・ジャパン株式会社(現バルコヘルスケア株式会社)代表取締役
2008年4月当社執行役員
2010年12月当社取締役就任(現任)
取締役分析システム営業部、営業第1部、EMCマイクロウェーブ計測部、画像システム部担当高 野 俊 也1958年12月30日生1989年3月当社入社(注)410
2005年10月当社EMCマイクロウェーブ計測部長
2008年4月当社執行役員
2010年10月東揚精測系統(上海)有限公司総経理(現任)
2013年12月当社取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役情報通信システム営業第1部、情報通信システム営業第2部担当小 野 寺 充1962年5月18日生1991年9月当社入社(注)31
2005年1月当社情報通信システム営業第2部長
2010年1月当社執行役員
2014年12月当社取締役就任(現任)
取締役-秋 山 延 義1949年12月13日生2004年6月NTTアドバンステクノロジ株式会社取締役(注)3-
2009年6月NTT-ATシステムズ株式会社代表取締役社長
2012年6月NTT-ATテクノコミュニケーションズ株式会社代表取締役社長
2014年6月NTT-ATテクノコミュニケーションズ株式会社相談役(現任)
2014年12月当社取締役就任(現任)
常勤監査役-出 羽 豊1950年8月13日生2003年3月株式会社みずほ銀行執行役員IT・システム統括部長(注)5-
2006年3月みずほ情報総研株式会社専務執行役員
2006年6月同社専務取締役
2012年12月当社常勤監査役就任(現任)
監査役-清 野 直 志1942年9月28日生1991年7月安田生命保険相互会社取締役就任(注)610
1995年4月安田生命保険相互会社常務取締役就任
1999年4月安田生命保険相互会社専務取締役就任
2001年4月安田生命保険相互会社代表取締役副社長就任
2004年1月明治安田生命保険相互会社代表取締役副社長就任
2007年12月当社監査役就任(現任)
監査役-内 山 正 樹1943年3月29日生1997年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)取締役就任(注)7-
2000年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)常務取締役就任
2001年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役常務就任
2003年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役専務就任
2005年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役副社長就任
2009年6月株式会社クレハ特別顧問就任
2010年12月当社監査役就任(現任)
監査役-森 川 紀 代1970年2月15日生2001年10月弁護士登録(注)7-
2010年10月森川法律事務所開設
2014年12月当社監査役就任(現任)
76


(注)1 取締役秋山延義は、社外取締役であります。
2 常勤監査役出羽豊、監査役清野直志、内山正樹及び森川紀代は、社外監査役であります。
3 2014年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2013年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2012年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2011年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2014年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02672] S1003PJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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