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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009C4I

有価証券報告書抜粋 株式会社東陽テクニカ 生産、受注及び販売の状況 (2016年9月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1) 受注状況

当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称受注高(千円)前期比(%)受注残高(千円)前期比(%)
情報通信5,116,033△6.7812,092△28.6
物性/エネルギー2,834,195△2.5622,807+3.1
ナノイメージング1,377,938+3.9649,533+15.0
EMC/大型アンテナ2,965,739△15.31,252,695△29.2
機械制御/振動騒音4,877,611△1.41,187,190+3.6
海洋/特機1,291,320+0.9409,853+2.5
ソフトウエア開発支援883,083△5.3133,748+32.3
メディカルシステム1,608,161+3.8418,497△14.5
合計20,954,085△4.45,486,417△11.7

(注)1 金額表示は販売価格(消費税等抜き)によっております。なお受注高には条件変更、為替変動に伴う金額調整分を含めております。
2 当社グループは「ナノイメージング」、「ソフトウエア開発支援」及び「メディカルシステム」の重要性が増したため、当社グループ内での経営管理区分の見直しを行った結果、当連結会計年度より、「物性測定機器事業」を「物性/エネルギー」と「ナノイメージング」と「メディカルシステム」に、「その他の測定機器事業」を「ソフトウエア開発支援」と「メディカルシステム」に、報告セグメントの区分を変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分の方法により作成しております。また、経営管理区分の見直しに伴い、より事業内容を適切に表示するために、「情報通信測定機器事業」を「情報通信」に、「EMC測定機器事業」を「EMC/大型アンテナ」に、「振動解析測定機器事業」を「機械制御/振動騒音」に、「海洋測定機器事業」を「海洋/特機」に、名称を変更しております。

(2) 販売実績

当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称販売高(千円)前期比(%)
情報通信5,440,895△1.7
物性/エネルギー2,815,626△3.7
ナノイメージング1,293,198+1.5
EMC/大型アンテナ3,482,712+21.7
機械制御/振動騒音4,836,528+3.4
海洋/特機1,281,430+1.1
ソフトウエア開発支援850,430△4.2
メディカルシステム1,678,938+7.1
合計21,679,760+3.3

(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 主な相手先別の販売実績及びその割合については、いずれも売上高の100分の10未満のため、記載を省略しております。
3 当社グループは「ナノイメージング」、「ソフトウエア開発支援」及び「メディカルシステム」の重要性が増したため、当社グループ内での経営管理区分の見直しを行った結果、当連結会計年度より、「物性測定機器事業」を「物性/エネルギー」と「ナノイメージング」と「メディカルシステム」に、「その他の測定機器事業」を「ソフトウエア開発支援」と「メディカルシステム」に、報告セグメントの区分を変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分の方法により作成しております。また、経営管理区分の見直しに伴い、より事業内容を適切に表示するために、「情報通信測定機器事業」を「情報通信」に、「EMC測定機器事業」を「EMC/大型アンテナ」に、「振動解析測定機器事業」を「機械制御/振動騒音」に、「海洋測定機器事業」を「海洋/特機」に、名称を変更しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02672] S1009C4I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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