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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007WJT

有価証券報告書抜粋 株式会社王将フードサービス 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1) 生産実績

当事業年度における生産実績は、主な品目を示すと次のとおりであります。

品目当事業年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
生産高(百万円)前年同期比(%)
麺類85712.2
餃子の皮828△0.0
餃子の具4,4425.4
スライス豚肉548△11.5

(注) 1 上記の金額は、製造原価額によっております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2) 商品仕入実績


品目当事業年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
仕入高(百万円)前年同期比(%)
酒類1,962△3.8
清涼飲料水等3161.7
合計2,278△3.0

(注) 1 上記の金額は、仕入価格によっております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(3) 受注実績

当社は飲食業であり、見込生産によっておりますので、受注高及び受注残高について記載すべき事項はありません。

(4) 販売実績

① 形態別販売実績

区分当事業年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
店舗数(店)金額(百万円)前年同期比(%)
直営店47368,861△1.0
フランチャイズ加盟店2336,4563.6
合計70675,317△0.6

(注) 1 直営店は、直営店舗での中華料理等の販売高であり、フランチャイズ加盟店は、当社からの中華食材等の販売高であります。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 店舗数は、期末日現在のものであります。

② 地域別販売実績

地域別当事業年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
店舗数(店)売上高(百万円)前年同期比(%)
直営店
京都府426,699△2.2
大阪府10815,350△2.0
兵庫県355,6560.7
滋賀県152,954△3.1
奈良県142,415△3.2
和歌山県91,3530.3
北海道161,786△0.6
宮城県4525△3.8
東京都456,074△0.2
埼玉県172,142△2.3
千葉県223,008△0.2
神奈川県264,2852.3
群馬県5628△3.4
茨城県2345240.2
栃木県11572.3
長野県4401△0.9
新潟県3317△4.8
山梨県1146△3.9
愛知県193,6430.6
岐阜県111,460△1.4
三重県121,703△4.3
静岡県6800△7.6
富山県4519△2.0
石川県81,077△5.3
福井県44210.3
岡山県32055.7
広島県6849△0.0
山口県3289△1.6
徳島県180△2.4
香川県4368△3.2
福岡県132,1010.6
熊本県33671.3
佐賀県2251△8.4
長崎県4329△8.7
大分県1141△12.3
小計47368,861△1.0


地域別当事業年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
店舗数(店)売上高(百万円)前年同期比(%)
フランチャイズ加盟店
京都府132310.1
大阪府531,5027.0
兵庫県491,5540.2
滋賀県72507.3
奈良県2985.7
和歌山県360△1.9
北海道246-
宮城県2696.2
東京都143803.0
埼玉県286△3.7
神奈川県41672.9
群馬県138△5.8
愛知県246501.9
岐阜県61940.8
長野県1247.2
三重県5179△2.5
静岡県1206.5
福井県39912.8
岡山県7121△6.4
広島県428△13.3
山口県3653.3
鳥取県512110.7
島根県47817.5
徳島県41390.4
香川県375△8.4
愛媛県24043.3
高知県138△8.7
福岡県67116.1
熊本県218△20.6
小計2336,4563.6
合計70675,317△0.6


(注) 1 一部の複数の地域にまたがって店舗展開をしているフランチャイズ加盟店については、一部店舗の販売金額を当該フランチャイズ加盟店の本店所在地に含めて表示しております。
2 直営店は、直営店舗での中華料理等の販売高であり、フランチャイズ加盟店は、当社からの中華食材等の販売高であります。
3 上記金額には、消費税等は含まれておりません。
4 店舗数は、期末日現在のものであります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03193] S1007WJT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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