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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G587

有価証券報告書抜粋 株式会社鴨川グランドホテル 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


メニュー沿革


回次第68期第69期第70期第71期第72期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
営業収益(千円)3,709,3464,033,3764,099,5674,053,6672,938,420
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△32,48299,226118,82096,068△555,968
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)34,073101,046124,55572,115△1,010,646
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)626,761626,761626,761626,761626,761
発行済株式総数
普通株式(株)10,453,92010,453,92010,453,92010,453,92010,453,920
優先株式(株)1,200,0001,200,0001,200,0001,200,0001,200,000
純資産額(千円)837,688913,8251,050,0851,127,84194,468
総資産額(千円)6,489,9926,459,6626,459,3566,294,3737,152,007
1株当たり純資産額(円)26.5835.1050.1658.57△57.28
1株当たり配当額
普通株式
(内1株当たり
中間配当額)
(円)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
優先株式
(内1株当たり
中間配当額)
(円)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)3.3111.3013.938.07△113.05
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)13.928.05
自己資本比率(%)12.914.216.217.91.2
自己資本利益率(%)4.211.512.76.6△166.8
株価収益率(倍)112.136.223.743.00△3.04
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)513,955369,002406,825317,869△676,593
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△156,508△32,435△43,051△144,911△1,722,556
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△125,392△119,895△214,562△224,2371,538,465
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)818,7861,035,4571,184,6681,133,388272,703
従業員数
(ほか、平均臨時
雇用者数)
(名)159161166174187
(209)(216)(218)(213)(151)
株主総利回り(%)150166134140139
(比較指標:配当込み
TOPIX)
(%)(143)(132)(139)(173)(175)
最高株価(円)424448414428370
最低株価(円)225340270321330


(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第72期の営業収益の大幅な減少及び当期純損失は、ホテル関連におきまして、改修工事に伴う長期休館による売上高の減少と、固定資産除却損及び解体撤去費用の計上によるものであります。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の第68期及び第69期については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第72期については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 持分法を適用した場合の投資利益については、第68期・第69期・第70期・第71期及び第72期は、関連会社がないため記載しておりません。
5 従業員数は、就業人員数を表示しております。
6 最高・最低株価は、普通株式にかかるものであり、優先株式は、非上場である為該当事項はありません。
7 最高・最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(スタンダート)におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04576] S100G587)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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