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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EN3Y

有価証券報告書抜粋 株式会社AFC-HDアムスライフサイエンス 役員の状況 (2018年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役社長
(代表取締役)
淺 山 雄 彦1968年12月7日生
1999年8月㈱ディーバプレゼンテーションズ 入社
2001年4月当社 入社
2001年7月当社 取締役営業企画部長就任
2002年3月当社 専務取締役営業本部長就任
2003年9月当社 代表取締役社長就任(現)
2005年11月㈱けんこうTV 代表取締役社長就任
2006年11月㈱日本予防医学研究所 代表取締役社長就任
2009年6月㈱エーエフシー 代表取締役社長就任(現)
2016年3月本草製薬㈱ 代表取締役社長就任(現)
(注)21,111,930
専務取締役製造統括福 地 重 範1968年7月31日生
1987年4月鈴木自動車工業㈱ 入社
1992年3月㈱宮沢工務店 入社
2000年9月当社 入社
2001年3月当社 製造部長
2003年9月当社 取締役製造部長就任
2005年11月当社 常務取締役製造統括就任
2017年11月当社 専務取締役製造統括就任
(現)
(注)236,000
専務取締役営業
本部長
松 永 康 裕1968年5月22日生
1997年5月㈲山本製作所 入社
2000年6月当社 入社
2008年9月当社 営業本部第一営業部長就任
2017年11月当社 取締役営業本部長就任
2018年11月当社 専務取締役営業本部長就任(現)
(注)28,200
常務取締役管理本部
管掌
田 村 茂 樹1968年2月21日生
1997年8月日本電極㈱ 入社
2002年12月当社 入社
2004年6月当社 管理本部長
2005年11月当社 取締役管理本部管掌就任
2017年11月当社 常務取締役管理本部長管掌(現)
(注)214,900
取締役製造本部長吉 田 勝 彦1957年11月6日生
1981年4月住友ベークライト㈱ 入社
1988年9月アール・ピー・シーラー㈱ 入社
2000年3月当社 入社
2002年9月当社 製造本部長
2003年9月当社 取締役製造本部長就任
2005年11月当社 取締役第一製造本部長就任
2006年11月当社 取締役製造本部長就任(現)
(注)233,000
取締役技術開発
本部長
海 野 直 也1969年9月11日生
1994年4月㈱ホクビー 入社
1997年3月㈱フジ環境サービス 入社
1998年5月当社 入社
2002年9月当社 品質保証室長
2003年9月当社 取締役技術開発本部長就任
(現)
(注)231,500



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
監査役
(常勤)
海 野 浩1943年3月14日生
1997年6月㈱新静岡センター取締役総務部長
1999年4月㈱静鉄ストア取締役
2003年11月当社 監査役就任(現)
(注)31,100
監査役
(非常勤)
齋 藤 安 彦1949年12月24日生
1978年4月弁護士登録(現)
2004年6月㈱村上開明堂 社外監査役(現)
2006年4月当社 仮監査役就任
2006年11月当社 監査役就任(現)
2016年6月静岡鉄道㈱ 社外監査役(現)
(注)3
監査役
(非常勤)
高 橋 正 樹1950年8月29日生
1975年5月高橋正税理士事務所(現 稲葉・高橋税理士法人) 入所
2018年11月当社 監査役就任(現)
(注)3
1,236,630

(注) 1. 監査役の海野浩及び齋藤安彦並びに高橋正樹は、社外監査役であります。
2. 取締役の任期は、2017年8月期に係る定時株主総会終結の時から2019年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3. 監査役の任期は、海野浩が2015年8月期に係る定時株主総会終結の時から2019年8月期に係る定時株主総会終結の時まで、齋藤安彦及び高橋正樹が2018年8月期に係る定時株主総会終結の時から2022年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 専務取締役福地重範は、代表取締役社長淺山雄彦の実妹の夫であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01064] S100EN3Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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