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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TV4Y (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社KOKUSAI ELECTRIC 役員の状況 (2024年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性9名 女性2名 (役員のうち女性の比率18.2%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長執行役員
金井 史幸1956年9月2日生1981年4月 株式会社日立製作所 入社
2001年10月 同社半導体グループ 量産プロセス技術本部 生産技術部長
2003年4月 株式会社ルネサステクノロジ(現 ルネサスエレクトロニクス株式会社)那珂事業所 ウエハプロセス技術統括部 プロセス開発部 担当部長
2009年4月 株式会社日立国際電気 入社
2009年6月 同社 電子機械事業部 富山工場 縦型成膜装置設計部長
2009年10月 同社 電子機械事業部 富山工場 副工場長 兼 縦型成膜装置設計部長
2010年4月 同社 理事 電子機械事業部 富山工場 副工場長
2011年4月 同社 理事 電子機械事業部 富山工場長
2012年4月 同社 執行役 電子機械事業部 副事業部長 兼 富山工場長
2016年4月 同社 執行役専務 電子機械事業部長 兼 富山事業所長
2016年4月 Kokusai Semiconductor Equipment Corporation Board Director, Chairman & CEO
2016年4月 亜太國際電機股份有限公司 董事長
2017年4月 株式会社日立国際電気 執行役専務 電子機械事業部長
2018年6月 当社(株式会社日立国際電気より分離) 代表取締役社長執行役員(現任)
(注)31,228
取締役
エグゼクティブ・フェロー
小川 雲龍1960年3月16日生1982年10月 中国大連市大連顕像管会社 入社
1992年10月 東北大学 工学部 客員研究員
1997年4月 国際電気株式会社(現 株式会社日立国際電気)入社
2004年4月 同社 電子機械事業部 半導体装置システム研究所 先行プロセス開発部長
2010年4月 同社 電子機械事業部 富山工場 枚葉装置開発部長
2011年4月 同社 電子機械事業部 富山工場 副工場長 兼 枚葉装置開発部長
2015年4月 同社 理事 電子機械事業部 富山工場 量産設計本部長
2016年4月 同社 執行役 電子機械事業部 副事業部長
2017年4月 同社 執行役 電子機械事業部 副事業部長 兼 富山事業所長 兼 中国ビジネス戦略室長
2018年4月 同社 執行役 電子機械事業部 副事業部長 兼 ビジネス開発統括本部長 兼 中国ビジネス戦略室長
2018年4月 日立国際電気(上海)有限公司(現 科意半導体設備(上海)有限公司)董事長
2018年6月 当社(株式会社日立国際電気より分離) 常務執行役員 ビジネス開発統括本部長 兼 中国ビジネス戦略室長
2019年10月 当社 常務執行役員 中国ビジネス戦略室長(技術開発、ビジネス開発担当)
2021年4月 当社 専務執行役員(技術開発、製品開発担当)
2022年4月 当社 専務執行役員(技術統括、テクニカルサポートセンタ担当)
2022年6月 当社 取締役専務執行役員(技術開発、テクニカルサポートセンタ担当)
2024年4月 当社 取締役エグゼクティブ・フェロー(現任)
(注)3745


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
専務執行役員
柳川 秀宏1965年3月2日生1988年4月 国際電気株式会社(現 株式会社日立国際電気)入社
2008年4月 同社 電子機械事業部 縦型拡散装置設計部長
2009年4月 同社 電子機械事業部 縦型成膜装置設計部 専門部長
2011年4月 同社 電子機械事業部 縦型拡散装置設計部長
2013年4月 同社 電子機械事業部 富山工場 品質保証部長
2015年4月 同社 電子機械事業部 富山工場 グループ員(Kook Je Electric Korea Co., Ltd.出向)
2017年4月 同社 理事 電子機械事業部 量産設計本部長
2018年4月 同社 執行役 電子機械事業部 生産統括本部長 兼 量産設計本部長 兼 富山事業所長
2018年6月 当社(株式会社日立国際電気より分離)執行役員 生産統括本部長 兼 量産設計本部長 兼 富山事業所長
2019年10月 当社 執行役員 量産設計本部長 兼 富山事業所長
2020年4月 当社 執行役員 富山事業所長(製品開発、生産・品質保証担当)
2021年4月 当社 常務執行役員 事業戦略本部長(事業戦略、マーケティング戦略、営業、サービス、IT担当)
2021年4月 亜太國際電機股份有限公司 董事長
2022年4月 当社 常務執行役員(事業戦略、マーケティング戦略、広報・IR、営業、DX・IT担当)
2022年4月 Kokusai Semiconductor Equipment Corporation Board Director, Chairman & CEO
2023年4月 当社 専務執行役員(事業開発、営業統括、DX・IT、情報セキュリティ担当)(現任)
2024年6月 当社 取締役(現任)
(注)3624
取締役
専務執行役員
塚田 和徳1965年12月6日生1986年4月 国際電気株式会社(現 株式会社日立国際電気) 入社
2007年4月 同社 電子機械事業部 アジア営業部長
2013年4月 同社 電子機械事業部 営業本部 副本部長
2014年4月 同社 電子機械事業部 営業本部長
2014年4月 日立国際電気(上海)有限公司(現 科意半導体設備(上海)有限公司) 董事長
2018年6月 当社(株式会社日立国際電気より分離)理事 営業本部長
2019年4月 当社 執行役員 営業本部長
2020年4月 当社 執行役員(営業、IT担当)
2021年4月 当社 執行役員(中国ビジネス戦略担当)
2021年4月 科意半導体設備(上海)有限公司 董事長 兼総経理
2022年4月 当社 常務執行役員(中国ビジネス戦略担当)
2022年5月 科意半導体設備(上海)有限公司 董事長
2023年4月 当社 常務執行役員(経営企画、広報・IR、サステナビリティ、中国ビジネス戦略担当)
2024年4月 当社 専務執行役員(経営企画、輸出管理、法務、知財、広報・IR、サステナビリティ担当)(現任)
2024年6月 当社 取締役(現任)
(注)3624
取締役中村 正樹1986年1月6日生2010年4月 マッキンゼー・アンド・カンパニー 入社
2014年2月 株式会社KKRキャップストーン・ジャパン 入社
2016年4月 株式会社KKRジャパン 転籍
2017年2月 HKEホールディングス合同会社 職務執行者
2017年12月 HKEホールディングス株式会社(現当社) 取締役(現任)
2018年6月 株式会社日立国際電気 社外取締役
2019年4月 Kohlberg Kravis Roberts & Co. L.P. 転籍
2020年10月 EchoNous, Inc. 社外取締役
2021年1月 株式会社KKRジャパン 転籍 ディレクター
2023年2月 KBP株式会社 取締役(現任)
2024年1月 株式会社KKRジャパン マネージング・ディレクター(現任)
(注)3-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役酒井 紀子1969年6月2日生1997年4月 弁護士登録
1997年4月 長島・大野法律事務所(現 長島・大野・常松法律事務所) 入所
2003年1月 Paul, Hastings, Janofsky & Walker LLP(現 Paul Hastings LLP)ニューヨークオフィス 勤務
2003年6月 カリフォルニア州弁護士登録
2003年9月 太陽法律事務所(現 ポールヘイスティングス法律事務所・外国法共同事業) 勤務
2005年12月 外国法共同事業オメルベニー・アンド・マイヤーズ法律事務所 勤務
2008年2月 同事務所 パートナー
2011年1月 TMI総合法律事務所パートナー
2013年1月 丸の内国際法律事務所 開設に参画
2017年1月 ひらかわ国際法律事務所 パートナー(現任)
2021年3月 当社社外取締役(現任)
(注)3243
取締役鶴田 雅明1956年12月20日生1979年4月 ソニー株式会社 入社
1998年4月 同社 統括部長
2000年4月 同社 部門長
2001年4月 同社 Deputy President
2004年7月 同社 業務執行役員
2010年4月 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント(現 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント) EVP&CTO
2013年1月 日本サムスン株式会社 代表取締役
2013年6月 株式会社トーメンデバイス 取締役
2018年1月 日本サムスン株式会社 顧問
2019年1月 株式会社フューチャードメイン 代表取締役社長(現任)
2021年6月 当社 社外取締役(現任)
(注)3243
取締役関根 千津1963年8月11日生1989年4月 住友化学工業株式会社(現 住友化学株式会社)入社
2013年4月 同社 理事 先端材料開発研究所 研究主幹
2019年4月 株式会社住化技術情報センター 取締役副社長
2020年6月 同社 代表取締役社長
2024年6月 当社 社外取締役(現任)
(注)3-
取締役
(監査等委員)
神谷 勇二1957年9月12日生1981年4月 株式会社日立製作所 入社
2007年6月 同社 電力・電気業務本部 財務本部 電機経理部長
2009年4月 同社 電機グループ 財務本部長
2011年4月 同社 交通システム社 財務本部長 兼 社会・産業システム社 財務本部長
2012年4月 同社 インフラシステム社 情報制御システム事業部 副大みか事業所長
2013年4月 同社 インフラシステム社 インフラソリューション財務本部長
2014年4月 株式会社日立国際電気 入社 理事 経理本部長
2015年6月 同社 執行役経理本部長
2018年6月 当社(株式会社日立国際電気より分離) 取締役 専務執行役員 管理本部長
2021年4月 当社 取締役専務執行役員(管理部門(輸出管理、法務、知財、経理・財務、人事総務)、倫理・コンプライアンス、情報セキュリティ担当)
2022年4月 当社 取締役専務執行役員(経理・財務統括、輸出管理、法務、知財、人事総務、倫理・コンプライアンス、情報セキュリティ担当)
2023年4月 当社 取締役専務執行役員(経理・財務統括、輸出管理、法務、知財、人事総務、倫理・コンプライアンス担当)
2024年4月 当社 取締役
2024年6月 当社 取締役選定監査等委員(現任)
(注)4745


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
熊谷 均1969年4月22日生1993年10月 監査法人加藤事務所(現SK東京監査法人)・公認会計士加藤事務所 入所
1997年12月 KPMG Peat Marwick LLP(現KPMG LLP)ニューヨーク事務所 入所
1998年4月 公認会計士登録
2002年10月 株式会社KPMG FAS トランザクションサービス部門 入社
2006年10月 インテグレイトアドバイザリー株式会社(現トラスティーズFAS株式会社) 代表取締役(現任)
2007年6月 税理士登録
2010年3月 株式会社バウンダリー出版 代表取締役(現任)
2010年5月 株式会社赤坂柿山 社外監査役
2012年6月 公益財団法人自動車リサイクル促進センター 監事
2012年6月 株式会社ベリテ 社外監査役
2014年6月 Accordia Golf Trust Management Pte. Ltd. 独立取締役 報酬委員会議長 監査委員
2016年6月 日本合成化学工業株式会社(現三菱ケミカル株式会社) 独立社外取締役
2018年4月 法政大学 理工学部 兼任講師(現任)
2018年6月 株式会社セルム 社外監査役
2021年1月 当社 社外監査役
2021年6月 当社 社外取締役監査等委員(現任)
(注)4243
取締役
(監査等委員)
中田 裕人1976年4月30日生2001年12月 弁護士登録
2001年12月 長島・大野・常松法律事務所 入所
2007年7月 Kirkland & Ellis LLP(Chicago) 勤務
2008年10月 長島・大野・常松法律事務所 復帰
2014年2月 柴田・鈴木・中田法律事務所 パートナー(現任)
2021年3月 当社 社外監査役
2021年6月 当社 社外取締役監査等委員(現任)
(注)4243
4,938
(注)1.取締役の酒井紀子、鶴田雅明、関根千津、熊谷均及び中田裕人は独立役員の社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 神谷勇二、 委員 熊谷均、 委員 中田裕人
なお、神谷勇二は選定監査等委員であります。
3.任期は、2024年6月27日開催の定時株主総会終結の時から、2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2023年6月29日開催の定時株主総会終結の時から、2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。なお、2023年6月29日開催の定時株主総会で監査等委員の取締役として選任されました内野敏幸が2024年6月27日開催の定時株主総会終結の時をもって辞任したため、神谷勇二の任期は、当社定款の定めにより、辞任した監査等委員である取締役の任期の満了すべき時までとなります。
5.所有株式数は、2024年3月31日現在であります。
6.当社では執行役員制度を導入しております。執行役員の氏名及び担当は、次のとおりであります。
役位氏名管掌
社長執行役員金井 史幸-
専務執行役員柳川 秀宏事業開発、営業統括、DX・IT、情報セキュリティ担当
専務執行役員塚田 和徳経営企画、輸出管理、法務、知財、広報・IR、サステナビリティ担当
常務執行役員山田 正行生産、調達、品質保証担当、事業所運営統括
常務執行役員河上 好隆経理・財務担当
常務執行役員金山 健司技術統括、プロセス技術開発担当
常務執行役員山峯 直利サービス、フィールドエンジニアリング、グループガバナンス担当
執行役員宮本 正巳営業担当
執行役員小竹 繁システム技術開発、テクニカルサポートセンタ担当
執行役員川上 晴彦人事総務、倫理・コンプライアンス担当

② 社外役員の状況
本書提出日現在、当社の社外取締役は酒井紀子、鶴田雅明、関根千津、熊谷均及び中田裕人の5名であります。
また、社外取締役の当社との利害関係及び当社の企業統治において果たす機能・役割は以下のとおりであります。
役職名氏名当社との利害関係及び当社の企業統治において果たす機能・役割
独立役員の社外取締役酒井 紀子同氏と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
同氏は、社外役員となること以外の方法で直接会社経営に関与したことはありませんが、弁護士として法務、コンプライアンスに関する豊富な知見、経験と高い見識を有していることから、当社のコーポレート・ガバナンスに貢献いただけることを期待して社外取締役として選任しております。
独立役員の社外取締役鶴田 雅明同氏と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
同氏は、半導体業界にて長年にわたり事業運営に携わっており、高度な知見・経験を有しております。また、外資系企業の日本法人社長としての経営経験もあることから、当社の経営戦略の適正化に貢献いただけることを期待して社外取締役として選任しております。
独立役員の社外取締役関根 千津同氏と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
同氏は、長年電子化学の分野で、分子設計、合成材料、有機ELディスプレイの研究開発に従事し、有機EL関連の事業化やプリンテッドエレクトロニクスの国際標準化活動にも携わっており、高度な知見・経験を有しております。直近では、技術・特許・化学品安全性情報調査、ビジネス情報配信や技術系役務を受託する企業の経営者としての経験もあり、当社の事業・技術領域拡大への示唆、経営体制強化への助言による貢献いただけることを期待して社外取締役として選任しております。
独立役員の社外取締役
(監査等委員)
熊谷 均同氏と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
同氏は、公認会計士として財務及び会計に関する豊富な知識、経験と高い見識を有し、上場会社での社外監査役の経験等、幅広い見識を有していることから、独立かつ中立の立場から客観的に監査意見を表明できることを期待して社外取締役(監査等委員)として選任しております。
独立役員の社外取締役
(監査等委員)
中田 裕人同氏と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
同氏は、社外役員となること以外の方法で直接会社経営に関与したことはありませんが、弁護士として法務、コンプライアンスに関する豊富な知見、経験と高い見識を有していることから、独立かつ中立の立場から客観的に監査意見を表明できることを期待して社外取締役(監査等委員)として選任しております。


また、当社は、社外取締役の独立性に関して、当社が定める独立性に関する判断基準を満たしており、一般株主と利益相反が生じるおそれの無い社外取締役を選任しております。そのため、経営の独立性を確保していると認識しております。なお、独立役員として届出ている酒井紀子氏、鶴田雅明氏、関根千津氏、熊谷均氏及び中田裕人氏の5名は、取引所及び当社が定める独立性に関する判断基準を満たしており、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断しております。


③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、取締役会に出席し、内部監査及び会計監査の状況並びに内部統制の状況についての報告を受けております。また、監査等委員以外の社外取締役は、必要に応じて適宜、監査室及び監査等委員と意見交換を行うことにしており、相互の連携を高めております。
また、監査等委員である社外取締役は、定期的に開催する監査等委員会において選定監査等委員から日常監査の状況として、重要な会議の内容、閲覧した重要書類等の概要、内部統制の状況等についての報告を受けるなど、選定監査等委員と十分な意思疎通を図っております。
また、定期的に三様監査による意見交換会を行っており、会計監査人及び監査室から監査手続きの概要や監査結果等について報告・説明を受け、連携強化に努めております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E37488] S100TV4Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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