有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FHKT
株式会社NJS 役員の状況 (2018年12月期)
(1)有価証券報告書提出日(2019年3月28日)現在の役員の状況
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | ― | 村 上 雅 亮 | 1952年11月24日生 |
| (注)3 | 15,620 | ||||||||||||||||||||
常務取締役 | ― | 土 田 裕 一 | 1953年10月10日生 |
| (注)3 | 6,500 | ||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 遠 藤 裕 邦 | 1955年10月3日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||
取締役 | 西部支社長 | 田 中 亮 | 1952年6月23日生 |
| (注)3 | 6,500 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||
取締役 | 東部支社長 | 秋 山 暢 彦 | 1954年1月5日生 |
| (注)3 | 4,100 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 情報管理統 括、 管理統括、 管理本部長 | 吉 原 哲 二 | 1953年3月19日生 |
| (注)3 | 4,800 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 技師長兼 開発本部長 | 谷 戸 善 彦 | 1952年1月6日 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 山 田 雅 雄 | 1949年2月18日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 小 幡 康 雄 | 1953年3月9日生 |
| (注)3 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 安 田 伸 一 | 1952年8月6日生 |
| (注)4 | ― | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 豊 口 直 樹 | 1951年8月9日生 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 増 渕 智 之 | 1964年11月6日 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||
計 | 37,520 |
(注) 1.取締役遠藤裕邦氏、山田雅雄氏及び小幡康雄氏は、社外取締役であります。
2.監査役豊口直樹氏、増渕智之氏は、社外監査役であります。
3.2018年3月23日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
4.2016年4月20日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
5.2017年3月24日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
6.当社では、戦略的意思決定と各事業部門の業務執行を分離することにより、意思決定権限・責任の明確化と迅速で効率的な経営を図ることを目的として、執行役員制度を導入しております。
なお、2019年4月1日から、以下の執行役員体制を予定しております。
役職名 | 氏名 |
大阪総合事務所長 | 若 林 秀 幸 |
名古屋総合事務所長 | 中 山 義 一 |
九州総合事務所長 | 篠 永 典 之 |
内部監査部長 | 寺 山 寛 |
人事総務部長 | 小笠原 剛 |
開発本部経営コンサルティング部長 | 西 澤 政 彦 |
仙台事務所長 | 土 屋 剛 |
札幌事務所長 | 蒲 谷 靖 彦 |
広島事務所長 | 竹 田 功 |
管理本部コンプライアンス室長 | 細 谷 守 生 |
東京総合事務所長 | 栗 原 清 |
東京総合事務所副所長兼アセットマネジメント部長 | 増 屋 征 訓 |
東京総合事務所副所長兼水道部長 | 大 嶽 公 康 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05299] S100FHKT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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