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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IBSY (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社RS Technologies 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)


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(2) 提出会社の経営指標等
回次第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(千円)5,492,4007,832,4358,447,54010,557,8949,447,887
経常利益(千円)1,196,4351,536,1902,279,8592,885,6372,122,051
当期純利益(千円)640,180890,3761,421,6052,066,2421,458,308
資本金(千円)616,450629,450645,8505,373,5825,376,590
発行済株式総数(株)5,440,0005,505,00011,174,00012,807,70012,829,300
純資産額(千円)3,021,8103,946,7305,348,28016,817,45618,259,063
総資産額(千円)7,735,7399,453,3509,628,86320,086,18421,928,299
1株当たり純資産額(円)282.20358.14478.301,312.811,416.13
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-
(-)
10.00
(-)
5.00
(-)
10.00
(-)
15.00
(-)
1株当たり
当期純利益金額
(円)59.6781.89128.20168.23113.83
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)57.9079.42122.56162.33111.69
自己資本比率(%)39.041.755.583.782.8
自己資本利益率(%)28.025.630.618.78.3
株価収益率(倍)17.924.646.617.033.6
配当性向(%)-12.23.95.913.2
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)192
(130)
206
(141)
222
(142)
247
(152)
264
(150)
株主総利回り(%)-188.8560.3269.3361.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(-)(100.3)(122.6)(103.0)(121.7)
最高株価(円)2,7804,525
※2,890
10,050
□7,120
8,8304,700
最低株価(円)1,8312,735
※1,900
3,565
□3,725
2,7742,214

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第6期の配当性向については、無配のため、記載しておりません。
3.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(人材会社からの派遣社員)は、年間平均人員を( )に外数で記載しております。
4.当社は、2017年7月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。このため、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5. 第7期の1株当たり配当額10円には、東証1部市場変更の記念配当5円を含んでおります。
6.最高・最低株価は、2016年9月9日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズにおけるものであります。なお、第7期の最高・最低株価のうち※印は東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
7.第8期の事業年度の最高・最低株価のうち、□印は、株式分割による権利落後の株価であります。
8.第6期の株主総利回り及び比較指標は、2015年3月24日に東京証券取引所マザーズに上場したため、記載しておりません。
9.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第10期の期首から適用しており、第9期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31042] S100IBSY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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