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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003K90

有価証券報告書抜粋 株式会社SHIFT 提出会社の経営指標等 (2014年8月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2010年8月2011年8月2012年8月2013年8月2014年8月
売上高(千円)192,817451,250799,0321,306,9502,092,109
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)7,99870,29872,939△71,683174,180
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)5,55235,20736,994△66,743116,247
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)7,00015,000251,250452,950452,950
発行済株式総数(株)14015,60022,35025,1362,513,600
純資産額(千円)44,20087,408596,902933,5591,049,806
総資産額(千円)95,377192,620841,8711,178,2171,515,528
1株当たり純資産額(円)315,720.565,603.08267.07371.40417.65
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益
金額又は当期純損失金額(△)
(円)39,662.112,514.0919.63△29.1646.25
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
金額
(円)
自己資本比率(%)46.345.470.979.269.3
自己資本利益率(%)13.453.510.811.7
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)18,554
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△61,272
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)547,062
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)591,922
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)122042102130
〔18〕〔78〕〔109〕〔131〕〔189〕

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、第5期は非連結子会社、関連会社のいずれも存在しないため、第6期、第7期は非連結子会社が存在しますが重要性がないため、第8期及び第9期は連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第5期は潜在株式が存在しないため、第6期及び第7期は新株予約権の残高がありますが、当社株式は期中を通じて非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第8期では新株予約権の残高がありますが、当社株式は期中を通じて非上場であり期中平均株価が把握できないこと、及び1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。第9期では新株予約権の残高がありますが、当社株式は期中を通じて非上場であり期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
4.自己資本利益率については、第8期は当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
5.株価収益率は当社株式が期中を通じて非上場であるため記載しておりません。

6.営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は、第5期及び第6期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、第8期及び第9期については連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
7.第7期、第8期及び第9期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けておりますが、第5期及び第6期の財務諸表については、監査を受けておりません。
8.当社は2014年7月8日付で株式1株につき100株の分割を行っておりますが、第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30969] S1003K90)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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