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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NRK1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社T.S.I 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第8期第9期第10期第11期第12期
決算年月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月
売上高(千円)1,188,7961,573,9011,962,5722,436,1702,861,428
経常利益又は経常損失(△)(千円)△12,48046,058120,027108,72389,032
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△13,82656,95788,95878,12154,473
資本金(千円)98,20098,20098,20098,200374,200
発行済株式総数(株)12,28012,28012,2801,228,0001,528,000
純資産額(千円)27237,207126,165204,286810,760
総資産額(千円)353,594452,114604,298754,6531,560,414
1株当たり純資産額(円)22.1930.30102.74166.36530.60
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△1,234.3146.3872.4463.6237.17
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)0.18.220.927.152.0
自己資本利益率(%)-303.9108.947.310.7
株価収益率(倍)----62.42
配当性向(%)-----
従業員数(人)130180199260329
(外、平均臨時雇用者数)(113)(119)(127)(132)(147)
株主総利回り(%)-----
(比較指標:-)(%)(-)(-)(-)(-)(-)
最高株価(円)----4,035
最低株価(円)----1,379
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期における経常損失及び当期純損失については、複数の拠点開設が重なり、拠点開設費用及び人件費が先行したことによるものであります。
3.当社は2020年4月1日付で、普通株式1株につき100株の割合をもって株式分割を行っておりますが、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
5.第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。第9期、第10期、第11期及び第12期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.第8期の自己資本利益率は、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
7.株価収益率については、当社株式は第8期から第11期までは非上場であるため、記載しておりません。
8.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー及び人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を()外書きで記載しております。ただし、第8期の臨時雇用者数につきましては、正確な平均人員の算出が困難なため、期末時点の人数を記載しております。
9.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第10期の期首から適用しており、第9期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
10.第9期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC京都監査法人の監査を受けております。
なお、第8期については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、当該各数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づくPwC京都監査法人の監査を受けておりません。
11.第8期から第12期の株主総利回り及び比較指標は、2021年3月19日付で東京証券取引所市場マザーズに株式を上場したため、記載しておりません。
12.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場マザーズにおけるものであります。
なお、当社株式は、2021年3月19日付で同取引所に株式を上場いたしましたので、それ以前の株価については記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36353] S100NRK1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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