有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100XU5X (EDINETへの外部リンク)
株式会社T.S.I 連結経営指標等 (2025年12月期)
| 回次 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | |
| 決算年月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | 2024年12月 | 2025年12月 | |
| 売上高 | (千円) | 3,400,957 | 4,101,575 | 4,253,425 | 4,707,895 | 4,886,212 |
| 経常利益 | (千円) | 187,634 | 246,505 | 192,640 | 191,299 | 138,635 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 138,027 | 157,536 | 126,668 | 125,360 | 81,970 |
| 包括利益 | (千円) | 138,027 | 157,536 | 126,668 | 125,360 | 81,970 |
| 純資産額 | (千円) | 927,370 | 1,084,778 | 1,191,708 | 1,328,597 | 1,414,813 |
| 総資産額 | (千円) | 2,879,306 | 3,030,265 | 4,093,166 | 4,823,530 | 5,807,073 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 606.92 | 709.96 | 789.40 | 876.94 | 930.40 |
| 1株当たり当期純利益 | (円) | 94.18 | 103.10 | 82.87 | 82.86 | 53.98 |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 32.2 | 35.8 | 29.1 | 27.5 | 24.4 |
| 自己資本利益率 | (%) | 23.7 | 15.7 | 11.1 | 9.9 | 6.0 |
| 株価収益率 | (倍) | 24.63 | 20.56 | 14.47 | 12.23 | 14.80 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 462,186 | 812,731 | 238,183 | 304,508 | 287,228 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △523,540 | △510,680 | △836,328 | △1,103,224 | △1,007,663 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 523,022 | △90,111 | 892,455 | 545,643 | 771,091 |
| 現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 865,111 | 1,077,050 | 1,371,361 | 1,118,288 | 1,168,944 |
| 従業員数 | (人) | 336 | 389 | 425 | 451 | 511 |
| (外、平均臨時雇用者数) | (147) | (145) | (157) | (169) | (202) | |
2.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー及び人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を()外書きで記載しております。
3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第13期の期首から適用しており、第13期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
4.当社グループ建築物件等に係る控除対象外消費税等の会計処理については、従来、長期前払費用に計上し、5年間で均等償却を行っておりましたが、第16期より個々の固定資産の取得原価に算入する方法に変更いたしました。そのため、第15期については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。第14期以前に係る累積的影響額については、第15期の期首の純資産額に反映させております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36353] S100XU5X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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