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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YI9P (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社True Data 提出会社の経営指標等 (2026年3月期)


メニュー沿革


回次第22期第23期第24期第25期第26期
決算年月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月2026年3月
売上高(千円)1,313,8341,440,2711,593,0401,554,2851,870,468
経常利益(千円)22,67073,25862,69649,166108,959
当期純利益(千円)15,48533,99660,00013,23180,508
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)1,346,3691,351,8811,360,6791,370,4691,371,774
発行済株式総数(株)4,688,7004,725,2004,778,4004,833,8004,841,200
純資産額(千円)925,370970,3911,047,9871,080,7981,163,917
総資産額(千円)1,297,4551,278,0291,362,5721,362,6401,534,079
1株当たり純資産額(円)197.36205.36219.31223.59240.41
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)3.437.2312.682.7616.63
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)3.337.1112.542.7416.58
自己資本比率(%)71.375.976.979.375.9
自己資本利益率(%)1.73.55.71.26.9
株価収益率(倍)192.4272.9739.22191.2847.04
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)137,007138,659127,52637,153189,052
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△56,529△87,656△58,809△104,905△74,205
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)332,874△19,335△10,235△10,220△2,870
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)847,376879,046937,529859,557971,079
従業員数(名)7278939993
〔外、平均臨時雇用者数〕〔10〕〔6〕〔6〕〔6〕〔6〕
株主総利回り(%)-72.372.0106.268.9
(比較指標:東証グロース指数)(%)(-)(94.8)(118.7)(105.9)(115.4)
最高株価(円)1,8359107211,0801,157
最低株価(円)515430431358455

(注)1.当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たりの配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
4.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー及びアルバイト等を含み、派遣社員を除く。)は年間の平均雇用人数を〔 〕内に外数で記載しております。
5.株主総利回り及び比較指標については、第22期は2021年12月16日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、記載しておりません。第23期の株主総利回り及び比較指標は、2022年3月期末を基準として算定しております。また、株主総利回りの比較指標は、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、「東証マザーズ指数」から「東証グロース指数」へ変更しております。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであり、2022年4月4日以降は同グロース市場におけるものであります。なお、2021年12月16日をもって同マザーズ市場に株式を上場したため、それ以前の株価については記載しておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E37146] S100YI9P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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