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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DIL6

有価証券報告書抜粋 株式会社ZUU 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 6名 女性 1名 (役員のうち女性の比率14.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役-冨田 和成1982年9月20日生2006年4月 野村證券株式会社入社
2013年4月 当社設立代表取締役就任(現任)
2016年4月 ZUU SINGAPORE PTE. LTD.取締役(現任)
(注)31,306,050
取締役-一村 明博1970年10月28日生1993年4月 大和証券株式会社(現株式会社大和証券グループ本社)入社
2001年3月 松井証券株式会社入社
2006年6月 同社取締役就任
2015年4月 当社入社
2016年6月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役-深田 啓介1978年7月11日生2002年10月 株式会社東京三菱銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)入社
2004年11月 リーマン・ブラザーズ証券株式会社入社
2008年9月 野村證券株式会社入社
2015年11月 株式会社ファランクス取締役就任(現任)
2016年6月 当社取締役就任(現任)
2017年2月 ZUU SINGAPORE PTE. LTD.取締役(現任)
(注)36,250
取締役-赤羽 雄二1954年8月8日生1978年4月 株式会社小松製作所入社
1986年11月 マッキンゼー&カンパニー日本支社入社
2000年10月 Techfarm Asia Ventures 入社
2002年1月 ブレークスルーパートナーズ株式会社マネージングディレクター(現任)
2013年4月 当社取締役就任(現任)
(注)378,890
常勤監査役-永井 健藏1960年12月15日生1983年4月 岡三証券株式会社(現株式会社岡三グループ)入社
1999年4月 アリコジャパン(日本支社)入社
2005年4月 株式会社ゲームズアリーナ常勤監査役就任
2015年10月 当社常勤監査役就任(現任)
(注)4-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-佐野 哲哉1970年1月16日生1992年10月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入社
2000年6月 株式会社フリービット・ドットコム(現フリービット株式会社)入社
2002年7月 同社取締役CFO就任
2005年8月 グローウィン・パートナーズ株式会社代表取締役就任(現任)
2014年9月 株式会社ブレインパッド監査役就任
2015年8月 当社監査役就任(現任)
2017年9月 株式会社ブレインパッド取締役就任(現任)
(注)42,590
監査役-砂田 有紀
(旧姓 佐藤)
1977年5月27日生2005年10月 山本綜合法律事務所(現山本・柴崎法律事務所)入所
2006年5月 ホワイト&ケース法律事務所入所
2013年10月 弁護士法人苗村法律事務所(現弁護士法人虎門中央法律事務所)入所
2015年5月 株式会社はてな監査役就任(現任)
2016年6月 当社監査役就任(現任)
2016年9月 株式会社ディー・エル・イー監査役就任(現任)
2016年12月 King & Wood Mallesons法律事務所・外国共同事業入所(現任)
(注)4-
1,393,780
(注)1.取締役 赤羽雄二は、社外取締役であります。
2.監査役 永井健藏、佐野哲哉及び砂田有紀は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2018年3月14日開催の臨時株主総会の終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2018年3月14日開催の臨時株主総会の終結の時から、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、より機動的かつ効率的な業務運営を行うために、執行役員制度を導入しております。なお、本書提出日現在の執行役員は以下の3名であります。

氏名担当
樋口 拓郎フィナンシャル・メディア・プラットフォーム部統括
原田 佑介マーケティング・プラットフォーム部統括
財部 優一ヒューマン・キャピタル部統括

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34094] S100DIL6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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