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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WEZ4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社gumi 連結経営指標等 (2025年4月期)


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回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2021年4月2022年4月2023年4月2024年4月2025年4月
売上高(千円)18,628,71018,942,03716,009,70512,066,5658,942,741
経常利益又は経常損失
(△)
(千円)6,071,130△3,890,047△19,048△4,514,0142,103,632
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(千円)1,835,657△6,273,694445,933△5,934,0262,063,322
包括利益(千円)2,044,300△5,929,7571,267,796△6,225,2701,500,031
純資産額(千円)17,190,43710,084,36218,664,14312,242,62017,880,345
総資産額(千円)25,012,29518,362,70926,550,48019,332,57223,884,755
1株当たり純資産額(円)535.17316.11459.40301.84337.45
1株当たり
当期純利益金額又は
1株当たり
当期純損失金額(△)
(円)60.73△214.0713.83△150.0343.50
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)59.73-13.05-43.23
自己資本比率(%)64.750.268.361.869.9
自己資本利益率(%)12.1-3.3-14.4
株価収益率(倍)21.2-52.9-11.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,805,637△2,473,028△171,363△5,147,137△881,114
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△2,155,749398,638△2,346,051152,266△1,662,076
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,919,130△248,4566,711,872△898,9373,773,445
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)8,492,5106,302,74210,564,2254,778,6226,078,513
従業員数(名)866827798689378
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
〔10〕〔9〕〔21〕〔23〕〔14〕

(注) 1.第15期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第15期及び第17期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3.第15期及び第17期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.従業員数は、正社員のほか契約社員を含み、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、〔 〕内に臨時雇用者(アルバイト、パートタイマーを含み、派遣社員を除く)の年間平均人数を外数で記載しております。

5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第15期の期首から適用しており、第15期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用後の指標等となっております。
6.法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第18期の期首から適用しており、第17期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第18期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31060] S100WEZ4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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