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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L14F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社robot home 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(千円)37,894,85866,482,96777,391,63917,806,7925,706,310
経常利益又は経常損失(△)(千円)3,857,3975,999,560298,880△9,235,683△188,457
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)2,403,1163,924,049837,956△14,243,839△1,073,916
資本金(千円)601,926628,0067,272,4227,286,4227,296,022
発行済株式総数(株)15,290,20015,811,80088,767,00090,167,00091,127,000
純資産額(千円)6,079,7159,514,62222,748,4618,526,3097,461,918
総資産額(千円)10,881,11821,054,07831,714,48012,719,2259,678,966
1株当たり純資産額(円)79.52120.33256.2594.5581.88
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)20455
(-)(20)(5)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)31.4350.609.89△159.82△11.88
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)27.4845.249.09
自己資本比率(%)55.945.271.767.077.1
自己資本利益率(%)48.550.35.2△91.1△13.4
株価収益率(倍)26.133.131.0
配当性向(%)12.717.850.6
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)289329381166141
〔22〕〔36〕〔47〕〔35〕〔22〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
178.9371.175.054.646.5
(100.3)(122.6)(103.0)(121.7)(130.7)
最高株価(円)16,250
□4,640
9,190
■1,750
2,549347249
最低株価(円)3,915
□3,005
3,690
■1,627
29515695

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第11期の1株当たり配当額には、記念配当5円を含んでおります。
3.第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.第14期と第15期の株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数(パートタイマー)は年間平均雇用人員(1日8時間換算)を〔 〕外数で記載しております。
7.当社は、2016年7月1日付で普通株式1株につき2株、2018年1月1日付で普通株式1株につき5株の株式分割を行っておりますが、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
8.最高株価及び最低株価は、2016年12月7日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。
9.□印は、株式分割(2016年7月1日、1株→2株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
10.■印は、株式分割(2018年1月1日、1株→5株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
11.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第14期の期首から適用しており、第13期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31925] S100L14F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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