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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9LA

有価証券報告書抜粋 桃太郎源株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役
社長
-塩見 均1956年1月17日
1983年4月岡山県中学・高校教職員
1992年1月株式会社コングレ入社
2001年8月新江州株式会社入社、バイオインフォデザイン出向
2002年4月バイオインフォデザインジャパン株式会社(現株式会社バイオサイエンスリンク)常務取締役
2007年4月同社 代表取締役社長
2007年8月当社代表取締役(現任)
(注)1普通株式156
取締役-公文 裕巳1949年8月17日
1998年4月岡山大学医学部教授
2003年4月同大附属病院 遺伝子・細胞治療センター長 2010年3月まで
2005年4月同大大学院医歯薬学総合研究科教授(同研究科長:2007年3月迄)
2006年7月同大ナノバイオ標的医療イノベーションセンター長(現任)
2007年8月当社取締役(現任)
(注)1普通株式576
取締役-伊達 尚範1964年9月7日
1988年4月株式会社日本長期信用銀行入行
1996年6月株式会社日本長期信用銀行ニューヨーク支店長代理
2001年4月株式会社新生銀行金融商品リスクマネジメント部次長
2006年10月株式会社風力エネルギー研究所取締役
2007年8月当社監査役
2016年1月当社取締役(現任)
(注)1普通株式25
取締役-小林 榮1939年6月22日
1963年4月武田薬品工業株式会社入社
1991年4月同社 研究開発本部開発第4部長
1997年6月和光純薬工業株式会社 取締役東京研究所長
2007年2月岡山大学ナノバイオ標的医療イノベーションセンター 戦略企画室長(非常勤研究員)
2007年8月当社 取締役
2012年6月当社 代表取締役副社長
2017年4月当社 代表取締役副社長 退任
2017年9月当社取締役(現任)
(注)1普通株式104
取締役-成田 宏紀1971年11月9日
1995年4月明和産業株式会社入社
2000年2月株式会社ベンチャーコントロール入社
2000年10月エヌ・アイ・エフベンチャーズ株式会社(現大和企業投資株式会社)入社
2014年5月DCIパートナーズ株式会社 代表取締役社長(現任)
2017年4月当社取締役(社外)(現任)
(注)1-
監査役
(常勤)
-小西 理文1944年1月31日
1967年3月株式会社中国銀行入行
1989年4月同行 広報室長
1994年7月同行 倉敷本町支店長
1996年6月同行 東京事務所長
2009年6月株式会社滝澤鉄工所監査役(社外監査役)
2017年6月当社監査役(現任)
(注)2-
監査役-五島 洋1971年6月8日
1995年司法試験合格
1996年同志社大学大学院法学研究科前期課程修了
1998年弁護士登録・中村潤一郎事務所(現在の弁護士法人飛翔法律事務所)入所
2006年弁護士法人化に伴い、弁護士法人飛翔法律事務所パートナー(現職)
2017年6月当社非常勤監査役(現任)
(注)2-
監査役-野田 尚紀1976年6月3日
2003年10月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
2008年2月公認会計士登録
2016年10月野田公認会計士事務所設立
税理士法人松岡・野田コンサルティング設立
2017年6月当社非常勤監査役(現任)
(注)2-
861


(注) 1.取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
2.監査役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
3.取締役 成田宏紀氏は社外取締役であり、A種優先株主総会で選任された取締役であります。
4.監査役 小西理文氏、五島洋氏及び野田尚紀氏は、社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33052] S100D9LA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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