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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GA0H

有価証券報告書抜粋 森尾電機株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第83期第84期第85期第86期第87期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)7,339,5167,173,9026,641,0777,835,7318,903,183
経常利益(千円)210,143392,340260,270200,843140,817
当期純利益(千円)112,133254,870155,302131,29589,436
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)1,048,5001,048,5001,048,5001,048,5001,048,500
発行済株式総数(千株)14,25014,25014,2501,4251,425
純資産額(千円)3,523,0793,690,5483,764,1893,928,5494,121,331
総資産額(千円)8,471,0097,691,2848,058,2149,135,5229,743,207
1株当たり純資産額(円)2,560.942,682.852,736.502,856.182,996.33
1株当たり配当額(円)3334030
(1株当たり中間配当額)(円)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額(円)81.51185.27112.9095.4565.02
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)41.648.046.743.042.3
自己資本利益率(%)3.47.14.23.42.2
株価収益率(倍)22.18.424.424.625.7
配当性向(%)36.816.226.641.946.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△131,560
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△170,084
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)482,558
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)865,090
従業員数
(ほか、平均臨時雇用人員)
(名)224231232223220
(31)(27)(23)(27)(29)
株主総利回り(%)97.986.6152.4132.797.8
(比較指標:東証第二部株価指数)(%)(132.1)(123.4)(168.9)(203.1)(190.8)
最高株価(円)209215420290
(3,850)
2,361
最低株価(円)156142133205
(1,943)
1,540

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3. 関連会社がないため、持分法を適用した場合の投資利益は記載しておりません。
4. 第84期より連結財務諸表を作成しているため、第84期、第85期、第86期及び第87期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
5. 2017年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。第83期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益金額及び1株当たり純資産額を算定しております。
6. 最高・最低株価は、東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
7. 2017年10月1日をもって普通株式10株を1株に併合したため、第86期の株価については、株式併合前の最高・最低株価を記載し、( )内に株式併合後の最高・最低株価を記載しています。
8. 「『税効果会計に係る会計基準 』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第87期の期首から適用しており、第86期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01912] S100GA0H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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