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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IB7L (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 横浜ゴム株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第140期第141期第142期第143期第144期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(百万円)369,515324,063331,560330,206318,366
経常利益(百万円)24,20722,42119,97921,68937,098
当期純利益(百万円)12,62518,45117,63019,86535,371
資本金 (百万円)38,90938,90938,90938,90938,909
発行済株式総数(千株)169,549169,549169,549169,549169,549
純資産額(百万円)237,232248,135267,359259,860294,250
総資産額(百万円)446,219599,342779,342605,952612,983
1株当たり純資産額(円)1,479.541,547.551,667.471,620.091,833.91
1株当たり配当額(円)39.0052.0062.0062.0064.00
(うち1株当たり中間配当額)(13.00)(26.00)(31.00)(31.00)(31.00)
1株当たり
当期純利益金額
(円)78.62115.07109.95123.87220.48
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)----
自己資本比率(%)53.1641.4034.3142.8848.00
自己資本利益率(%)5.297.606.847.5412.77
株価収益率(倍)23.8018.2125.1316.679.67
配当性向 (%)66.1445.1956.3950.0529.03
従業員数
[外、平均
臨時雇用人員]
(人)5,2635,2425,2455,4735,543
[936][916][803][690][581]
株主総利回り(%)87.099.5132.5103.8109.6
(比較指標:
配当込みTOPIX)
(%)(112.1)(112.4)(137.4)(115.5)(136.4)
最高株価(円)2,640
(1,452)
2,2332,8342,8912,499
最低株価(円)1,837
(1,047)
1,1701,9391,9381,814

(注) 1 第140期は百万円未満を切り捨てして表示していましたが、第141期より百万円未満を四捨五入して表示しております。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 2015年7月1日付で、普通株式につき2株を1株とする株式併合を行っております。第140期の期首に当該株式併合が行われたものと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4 第140期の1株当たり配当額39.00円は、中間配当額13.00円と期末配当額26.00円の合計となっております。なお、2015年7月1日付で、普通株式につき2株を1株とする株式併合を行っており、中間配当額13.00円は株式併合前の配当額、期末配当額26.00円は株式併合後の配当額となっております。
5 第142期の1株当たり配当額62円には、創立100周年記念配当10円(中間配当5円、期末配当5円)が含まれております。
6 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
7 最高及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
8 2015年7月1日付で当社の発行する普通株式につき、2株を1株とする株式併合を行いました。第140期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は( )にて記載しております。
9 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度の期首から適用しております。これに伴い、前事業年度については遡及適用後の数値を表示しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01085] S100IB7L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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