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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDZI

有価証券報告書抜粋 沢井製薬株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)


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回次日本基準国際会計基準
決算年月第66期第67期第68期第69期第70期移行日第69期第70期
2014年
3月
2015年
3月
2016年
3月
2017年
3月
2018年
3月
2016年
4月1日
2017年
3月
2018年
3月
売上高又は売上収益(百万円)89,824105,454123,492132,428168,127-132,392168,068
経常利益(百万円)19,09220,62023,02620,55719,187---
税引前当期利益(百万円)------22,75720,251
当期利益(百万円)------17,96914,111
親会社株主に帰属する当期純利益又は
親会社の所有者に帰属する当期利益
(百万円)12,19314,05317,15615,91410,633-17,96914,017
包括利益又は
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)12,34514,51816,80916,5046,885-18,59411,580
純資産額又は
親会社の所有者に帰属する持分
(百万円)101,302112,399125,721137,600195,440127,267141,237181,350
総資産額(百万円)149,348166,180206,493221,539350,488208,590225,609358,453
1株当たり純資産額又は
1株当たり親会社所有者帰属持分
(円)2,755.293,053.293,405.203,722.903,982.113,452.063,830.844,143.15
1株当たり当期純利益又は
基本的1株当たり当期利益
(円)365.18382.26465.57431.65273.45-487.38360.49
潜在株式調整後1株当たり当期純利益又は希薄化後1株当たり当期利益(円)330.41381.85465.25431.39273.28-487.08360.26
自己資本比率又は
親会社所有者帰属持分比率
(%)67.867.660.862.049.761.062.650.6
自己資本利益率又は
親会社所有者帰属持分利益率
(%)15.013.214.412.16.8-13.48.7
株価収益率(倍)17.318.615.113.917.1-12.413.0
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)13,42212,11219,97620,62825,488-23,27028,472
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△8,283△14,123△22,938△16,207△124,916-△18,827△127,900
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△178△92213,474△6,740108,597-△6,761108,597
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)25,53722,60433,09630,77139,99233,09630,77139,992
従業員数(名)1,1211,2391,4902,5023,2521,4902,5023,252
〔外、平均臨時雇用者数〕〔786〕〔903〕〔1,027〕〔582〕〔466〕〔1,027〕〔582〕〔466〕

(注) 1.第70期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.第70期より単位未満を四捨五入して記載することに変更しております。なお、比較を容易にするため、第69期以前についても四捨五入に組み替えて表示しております。
3.第70期の日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
4.売上高又は売上収益には、消費税等は含まれておりません。
5.2013年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、第66期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00976] S100DDZI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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