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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080DC

有価証券報告書抜粋 石原ケミカル株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
-竹 森 莞 爾1945年8月22日生1968年3月当社入社2015年
6月
から
2年
64
1990年4月第一営業部長
1991年6月取締役 第一営業部長
1995年6月常務取締役
1997年6月
2013年6月
代表取締役社長
代表取締役会長(現任)
代表取締役
社長
-時 澤 元 一1948年7月12日生1967年3月当社入社2015年
6月
から
2年
56
1989年2月研究部長
1991年6月取締役 研究部長
1996年6月常務取締役
1997年6月専務取締役
1999年6月
2013年6月
代表取締役専務取締役
代表取締役社長(現任)
専務取締役-酒 井 保 幸1952年9月20日生1971年4月川崎製鉄株式会社(現 JFEスチール株式会社)入社2015年
6月
から
2年
14
1973年10月当社入社
2000年4月第三営業部長
2003年6月取締役 第三営業部長
2007年4月
2013年6月
常務取締役
専務取締役(現任)
常務取締役-浅 野 真 司1953年2月19日生1976年4月
1987年4月
1994年10月
2000年4月
2001年6月
2007年4月
2015年8月
川崎重工業株式会社入社
当社入社
経理部長
執行役員 経理部長
取締役 経理部長
常務取締役(現任)
石原化美(上海)商貿有限公司董事長(現任)
2015年
6月
から
2年
18
取締役第二研究部長内 田 衛1962年9月3日生1986年4月
2010年4月
2011年10月
2013年6月
当社入社
第二研究部長
執行役員 第二研究部長
取締役 第二研究部長(現任)
2015年
6月
から
2年
8
取締役第一営業部長越 山 剛1960年5月23日生1983年4月
2009年4月
2011年10月
2013年6月
当社入社
第一営業部長
執行役員 第一営業部長
取締役 第一営業部長(現任)
2015年
6月
から
2年
10
取締役-有 原 邦 夫1948年5月24日生1976年4月
2007年6月

2016年6月
日本経営システム株式会社入社
株式会社アリハラマネジメント 代表取締役社長(現任)
当社取締役に就任(現任)
2016年
6月
から
1年




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
常勤
-山 畠 一 延1949年1月2日生1967年3月当社入社2014年
6月
から
4年
7
2002年4月第五営業部長
2010年4月常務理事 第五営業部
2010年6月常勤監査役(現任)
監査役-菱 田 正1934年9月29日生1957年4月菱田伸鉄工業株式会社入社2013年
6月
から
4年
62
1998年8月同社代表取締役会長
1999年6月当社監査役に就任(現任)
2006年8月菱田伸鉄工業株式会社取締役相談役(現任)
監査役-松 本 君 平1942年1月17日生1960年4月
1994年6月
1999年4月
2002年11月
2004年2月

2012年3月

2013年6月
兵機海運株式会社入社
取締役 経理部長
常務取締役 財務・総務担当
専務取締役 財務管理本部長
代表取締役副社長兼財務管理本部長
代表取締役副社長兼財務管理本部長退任
当社監査役に就任(現任)
2013年
6月
から
4年
監査役永 野 卓 美1949年3月30日生1972年4月
1983年7月
1990年8月

2003年6月

2004年10月


2006年9月
2011年3月

2015年6月
大阪国税局入局
大阪国税不服審判所審理部
近畿税理士会登録
永野税理士事務所開設
近畿税理士会神戸支部
税務相談委員会副委員長
特定非営利活動法人日本
ターンアラウンド・マネ
ジメント協会 理事(現任)
認定事業再生士登録
税理士法人はやぶさ設立
代表社員(現任)
当社監査役に就任(現任)
2015年
6月
から
4年
243

(注)1.取締役 有原邦夫氏は、社外取締役であります。
2.監査役 菱田正氏、松本君平氏及び永野卓美氏は、社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00804] S10080DC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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