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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G3Y9

有価証券報告書抜粋 芝浦機械株式会社 事業の内容 (2019年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社22社、関連会社2社で構成されており、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機、工作機械、精密加工機、産業用ロボット、電子制御装置などの製造・販売並びに各事業に関連する部品の供給及びサービス等の事業活動を展開しております。
各事業における当社及び主な関係会社の位置付け等は、次のとおりであります。
次の3部門は「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(成形機)
射出成形機、押出成形機
当社が製造・販売するほか、子会社東芝機械エンジニアリング(株)は、射出成形機の販売・据付・修理・メンテナンスサービスを行なうとともに、補修部品を販売しております。TOSHIBA MACHINE (SHANGHAI) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE (CHENNAI) PRIVATE LIMITEDは、射出成形機の製造・販売をしており、SHANGHAI TOSHIBA MACHINE CO.,LTD.は、射出成形機、押出成形機の販売・メンテナンスサービスを行なっております。TOSHIBA MACHINE COMPANY,AMERICA、TOSHIBA MACHINE SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.、TOSHIBA MACHINE(THAILAND) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE (SHENZHEN) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE HONG KONG LTD.は、射出成形機の販売・メンテナンスサービスを行なっております。
ダイカストマシン
当社が製造・販売するほか、子会社東芝機械エンジニアリング(株)は、ダイカストマシンの販売・据付・修理・メンテナンスサービスを行なうとともに、補修部品を販売しております。
TOSHIBA MACHINE (SHANGHAI) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD.は、ダイカストマシンを製造・販売しております。
TOSHIBA MACHINE COMPANY,AMERICA、SHANGHAI TOSHIBA MACHINE CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.、TOSHIBA MACHINE(THAILAND) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE (SHENZHEN) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE HONG KONG LTD.、TOSHIBA MACHINE (CHENNAI) PRIVATE LIMITEDは、ダイカストマシンの販売・メンテナンスサービスを行なっております。
(工作機械)
工作機械
当社が製造・販売・据付・修理・メンテナンスサービスを行なうとともに、補修部品を販売しております。子会社(株)不二精機製造所は、一部の工作機械を製造・販売しております。TOSHIBA MACHINE COMPANY,AMERICA、SHANGHAI TOSHIBA MACHINE CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.、TOSHIBA MACHINE(THAILAND) CO.,LTD.、TOSHIBA MACHINE (CHENNAI) PRIVATE LIMITEDは、工作機械の販売・メンテナンスサービスを行なっております。
(その他)
産業用ロボット、電子制御装置
当社及び子会社東栄電機(株)は、産業用ロボット・サーボモータ・CNC装置等を製造・販売しております。TOSHIBA MACHINE (SHANGHAI) CO.,LTD.は、産業用ロボットを製造・販売しております。SHANGHAI TOSHIBA MACHINE CO.,LTD.は、産業用ロボットの販売・メンテナンスサービスを行なっております。
その他
子会社芝浦産業(株)は、当社の福利厚生事業・当社への用度品納入等を、芝浦セムテック(株)は、下水道関連のユーザー等に計測機器を販売しております。

以上の企業集団等についてその取引関係を図示すると、次のとおりであります。

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沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01482] S100G3Y9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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