有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFEK
菊水ホールディングス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
代表 取締役 社長 | 内部監査室長、 未来創発室長 | 小林一夫 | 1954年3月17日 |
| (注)3 | 521 (注)8 | ||||||||||||||||||||||||||
専務 取締役 | 社長室長、技術本部長 | 小林剛 | 1957年1月12日 |
| (注)3 | 186 (注)8 | ||||||||||||||||||||||||||
常務 取締役 | 管理本部長 | 齋藤士郎 | 1958年10月22日 |
| (注)4 | 20 | ||||||||||||||||||||||||||
常務 取締役 | 事業開拓室長、品質本部長 | 木村訓芳 | 1954年1月7日 |
| (注)3 | 13 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | グローバル事業部長 | 松村尚彦 | 1961年2月22日 |
| (注)4 | 10 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ソリューション事業部長 | 岩 崎 光 雄 | 1959年2月14日 |
| (注)3 | 7 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 生産本部長 | 流 石 昭 仁 | 1961年5月5日 |
| (注)3 | 12 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 吉澤英三 | 1945年3月20日 |
| (注)3 | 5 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 山 﨑 俊 宣 | 1955年3月21日 |
| (注)5 | 1 | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 二 宮 嘉 世 | 1954年9月4日 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 北 川 貞 幸 | 1952年9月8日 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||||||||
計 | 778 |
(注) 1 取締役吉澤英三は、会社法施行規則第2条第3項第5号に規定する社外役員に該当する社外取締役であります。
2 監査役二宮嘉世及び北川貞幸は、会社法施行規則第2条第3項第5号に規定する社外役員に該当する社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 専務取締役小林剛は、代表取締役社長小林一夫の実弟であります。
7 常勤監査役山﨑俊宣は、代表取締役社長小林一夫の実妹の配偶者であります。
8 代表取締役社長小林一夫氏及び専務取締役小林剛氏の所有株式数は、両氏の資産管理会社である株式会社ケーティーエムが保有する株式数を含んでおります。
9 当社では、幹部社員に権限と責任を与え、業務執行の円滑化及び効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は、以下の4名であります。
執行役員 | 岩 崎 利 晴 | (管理本部総務部長、情報管理部長) |
執行役員 | 大 谷 寿 幸 | (生産本部FKF生産部長) |
執行役員 | 武 田 卓 也 | (技術本部副本部長) |
執行役員 | 浅 井 丈 司 | (KIKUSUI AMERICA,INC.CEO) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02004] S100DFEK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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