シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100II8O (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 菱洋エレクトロ株式会社 沿革 (2020年1月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
1961年2月会社設立(菱洋電機株式会社)、本社を東京都中央区に開設し、同時に大阪市に大阪営業所(現、大阪支店)を開設
1970年9月仙台市に仙台営業所を開設(現、仙台支店)
1977年6月本社内に技術部門を設置
1978年4月名古屋市に名古屋営業所を開設(現、名古屋支店)
1979年2月八王子市に八王子営業所を開設(現、八王子支店)
1982年12月福岡市に福岡営業所を開設
1984年6月京都市に京都営業所を開設
10月松本市に松本営業所を開設(現、松本支店)
1985年5月デザインセンターを大阪支店内に設置
6月社名を『菱洋エレクトロ株式会社』と変更
11月デザインセンターを本社内に設置
1986年12月東京証券取引所市場第二部に株式上場
1989年5月横浜市に横浜営業所を開設(現、横浜支店)
8月シンガポールに現地法人RYOYO ELECTRO SINGAPORE PTE.,LTD.を設立(現、連結子会社)
1991年7月東京証券取引所市場第一部に株式上場
1995年5月半導体応用技術センターを設置
1996年1月香港に現地法人RYOYO ELECTRO HONG KONG LIMITEDを設立(現、連結子会社)
1997年1月郡山市に郡山営業所を開設(現、仙台支店郡山サテライトオフィス)
2月米国カリフォルニア州に現地法人RYOYO ELECTRO USA,INC.を設立(現、非連結子会社)
3月台湾に現地法人台湾菱洋電子股份有限公司を設立(現、非連結子会社)
2003年8月上海に現地法人菱洋電子貿易(上海)有限公司(現、菱洋電子(上海)有限公司)を設立(現、連結子会社)
2004年9月東京都中央区にリョーヨーセミコン株式会社を設立(現、連結子会社)
2005年12月深圳に菱洋電子貿易(上海)有限公司(現、菱洋電子(上海)有限公司)の事務所(現、深圳分公司)を開設
2006年1月バンコクに現地法人RYOYO ELECTRO (THAILAND) CO.,LTD.を設立(現、非連結子会社)
2011年11月クアラルンプールにRYOYO ELECTRO SINGAPORE PTE.,LTD.の駐在員事務所(現、RYOYO ELECTRO(MALAYSIA)SDN.BHD.)を開設(現、連結子会社)
2012年5月さいたま市に大宮支店を開設
2016年10月
2018年1月		ベンガルールに現地法人RYOYO ELECTRO INDIA PVT.LTD.を設立(現、連結子会社)
シーラチャに現地法人RYOYO SERVICE (THAILAND) CO.,LTD.を設立(現、非連結子会社)
12月アユタヤにRYOYO SERVICE (THAILAND) CO.,LTD.の事務所(現、アユタヤ支店)を開設
2019年3月ミュンヘンに現地法人RYOYO ELECTRO EUROPE GMBHを設立(現、非連結子会社)
前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02685] S100II8O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ