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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LJ65 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 豊田通商株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


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回次IFRS
第96期第97期第98期第99期第100期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
収益(百万円)5,797,3626,491,0356,762,7026,694,0716,309,303
税引前利益(百万円)140,895209,749229,193224,801221,425
当期利益
(親会社の所有者に帰属)
(百万円)107,903130,228132,622135,551134,602
当期包括利益
(親会社の所有者に帰属)
(百万円)128,964153,28751,86241,297311,354
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)1,050,6191,174,7181,195,8261,196,6351,469,657
総資産額(百万円)4,212,0644,310,0434,441,4644,545,2105,228,004
1株当たり親会社所有者
帰属持分
(円)2,985.613,338.353,398.323,401.024,177.07
基本的1株当たり当期
利益(親会社の所有者に帰属)
(円)306.64370.08376.89385.25382.56
希薄化後1株当たり当期
利益(親会社の所有者に帰属)
(円)306.63----
親会社所有者帰属持分比率(%)24.9427.2626.9226.3328.11
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)10.8111.7011.1911.3310.10
株価収益率(倍)10.999.749.576.6112.14
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)159,770215,098210,796267,809245,055
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△127,525△92,498△137,546△173,910△102,176
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)5,656△128,741△24,909△53,67924,073
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)426,208423,426465,861496,372677,478
従業員数(人)57,98856,82758,565
66,067
64,402
(外、平均臨時雇用者数)(人)(3,484)(5,442)(5,163)(4,966)(4,475)
(注)1.収益には、消費税等は含まれておりません。
2.親会社の所有者に帰属する持分は、非支配持分を除く当社の所有者に帰属する資本の部の金額を表示しており、1株当たり親会社所有者帰属持分、親会社所有者帰属持分比率及び親会社所有者帰属持分当期利益率は、当該金額にてそれぞれ計算しています。
3.第97期、第98期、第99期及び第100期の希薄化後1株当たり当期利益(親会社の所有者に帰属)については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

回次日本基準
第96期
決算年月2017年3月
売上高(百万円)7,919,663
経常利益(百万円)158,279
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)102,597
包括利益(百万円)138,922
純資産額(百万円)1,151,969
総資産額(百万円)4,096,843
1株当たり純資産額(円)2,794.14
1株当たり当期純利益金額(円)291.56
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)291.56
自己資本比率(%)24.00
自己資本利益率(%)10.96
株価収益率(倍)11.56
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)193,769
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△130,428
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△28,343
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)430,517
従業員数(人)58,086
(外、平均臨時雇用者数)(人)(3,484)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02505] S100LJ65)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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