有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100F0UZ
象印マホービン株式会社 役員の状況 (2018年11月期)
男性11名 女性2名(役員のうち女性の比率15.4%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 市川 典男 | 1958年5月10日 |
| (注)3 | 8,382,553 | ||||||||||||||||||||||
専務取締役 | ― | 飯田 昌清 | 1955年4月15日 |
| (注)3 | 130,640 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 国内営業本部長 営業部長 | 松本 龍範 | 1961年1月1日 |
| (注)3 | 16,067 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 国内営業本部副本部長 東京支社長 | 中森 利郎 | 1955年7月17日 |
| (注)3 | 21,968 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 生産開発本部長 | 治京 宏明 | 1958年6月19日 |
| (注)3 | 35,908 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 国際営業本部長 国際部長 | 宮越 芳彦 | 1961年3月3日 |
| (注)3 | 12,761 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||
取締役 | 管理本部長 | 真田 修 | 1960年6月20日 |
| (注)3 | 8,618 | ||||||||||||||||||
取締役 | 経営企画部長 新事業開発室長 | 造田 英治 | 1968年2月28日 |
| (注)3 | 7,855 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 高岸 直樹 | 1964年12月9日 |
| (注)3 | 13,601 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 伊住 弘美 | 1958年10月2日 |
| (注)3 | 2,296 | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 平井 義嗣 | 1957年5月8日 |
| (注)4 | 1,095 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||
監査役 | ― | 塩野 香苗 | 1961年7月24日 |
| (注)5 | 47 | ||||||||||||||
監査役 | ― | 宇都宮 一志 | 1971年12月8日 |
| (注)6 | ― | ||||||||||||||
計 | 8,633,409 |
(注) 1 取締役高岸直樹、伊住弘美は社外取締役であります。
2 監査役塩野香苗、宇都宮一志は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年11月期に係る定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 平井義嗣の任期は、2016年11月期に係る定時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 塩野香苗の任期は、2017年11月期に係る定時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 宇都宮一志の任期は、2018年11月期に係る定時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
7 所有株式数には、役員持株会における持分を含んでおります。
8 当社は執行役員制度を導入しております。執行役員は6名で、生産開発本部副本部長 宇和政男、営業企画部長 大上 純、生産開発本部副本部長兼特機開発室長 福嶋正巳、国際営業本部副本部長 東アジア地域統括担当兼台象股份有限公司董事長兼総経理 奥川正輝、生産開発本部副本部長兼第一事業部長 山根博志、CS推進本部長 川見圭一で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02395] S100F0UZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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