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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002ENK

有価証券報告書抜粋 鈴縫工業株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
鈴 木 一 良1946年6月6日生1972年9月当社入社注3574
1979年2月当社経理部長
1981年7月当社取締役
1984年11月当社常務取締役
1987年8月当社専務取締役
1991年7月当社代表取締役副社長
1998年6月
2011年4月
当社代表取締役社長(現)
当社代表取締役社長兼建設本部長
代表取締役
専務取締役
営業本部長鈴 木 正 三1950年11月29日生1975年7月当社入社注3504
1992年7月当社環境事業部長
1995年6月当社取締役
1997年6月当社常務取締役に就任
2002年10月当社水戸支店長
2007年4月当社営業本部長(現)
2009年7月当社代表取締役専務取締役(現)
取締役管理本部長
兼経理部長
薄 井 利 晴1950年4月12日生1973年4月当社入社注378
1995年4月当社経理部長
1999年6月当社取締役に就任(現)
2011年4月
2012年4月
当社管理本部長
当社管理本部長兼経理部長(現)
取締役営業副本部長高 槌 勝 利1950年10月19日生1973年4月当社入社注335
1999年5月当社つくば支店長
2007年4月当社営業副本部長兼つくば支店長
2007年6月当社取締役に就任(現)
2011年4月当社営業副本部長(現)
取締役建設本部長
兼建築部長
佐 藤 眞 一1953年12月7日生1977年4月
2010年4月
2012年4月
2013年6月
当社入社
当社建築部長
当社建設本部長兼建築部長(現)
当社取締役に就任(現)
注314
取締役横 須 賀 雄1952年10月10日生1971年4月
1973年4月
1999年10月
2011年4月
2013年6月
当社入社
日立アスコン㈱へ出向
㈱建久 代表取締役社長(現)
日立アスコン㈱取締役専務(現)
当社取締役に就任(現)
注3
常勤監査役古 川 和 夫1952年3月28日生1975年5月当社入社注43
2005年4月当社営業部次長兼営業事務課長
2011年4月当社営業部営業管理担当部長
2012年6月当社常勤監査役に就任(現)
監査役大 曽 根 克 彦1945年10月27日生1969年12月茨城新聞社 記者注5
1971年3月産経新聞社 記者
1982年4月文筆業 開業(現)
2005年6月当社非常勤監査役に就任(現)
監査役大 川 清1947年1月2日生1977年10月鹿志村栄一公認会計事務所注5
1982年1月大川会計事務所(現)
2010年6月当社非常勤監査役に就任(現)
1,208

(注) 1 代表取締役専務取締役鈴木正三は、代表取締役社長鈴木一良の弟である。
2 監査役大曽根克彦及び監査役大川 清は、社外監査役である。
3 取締役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会の終結の時までである。
4 常勤監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会の終結の時までである。
5 監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会の終結の時までである。

6 当社は執行役員制度を導入しており、2014年6月30日現在の執行役員は次のとおりである。
※は取締役兼務者である。

地位氏名担当または主な職業
※代表執行役員鈴 木 一 良最高経営責任者
※専務執行役員鈴 木 正 三営業本部長
※ 執 行 役 員薄 井 利 晴管理本部長兼経理部長
執 行 役 員井 上 裕開発営業担当
※ 執 行 役 員高 槌 勝 利営業副本部長
執 行 役 員鈴 木 孝 一不動産部長
執 行 役 員村 田 英 雄安全部長
執 行 役 員吉 田 千 里総務部長
※ 執 行 役 員佐 藤 眞 一建設本部長兼建築部長
執 行 役 員佐 川 隆 則建設副本部長兼土木部長
執 行 役 員山 縣 英 之営業副本部長兼営業部長


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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00099] S1002ENK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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