有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W9LG (EDINETへの外部リンク)
Abalance株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | |
決算年月 | 2020年6月 | 2021年6月 | 2022年6月 | 2023年6月 | 2024年6月 | 2025年3月 | |
売上高 | (百万円) | 6,678 | 26,901 | 92,122 | 215,284 | 208,972 | 72,417 |
経常利益 | (百万円) | 305 | 1,269 | 1,418 | 14,038 | 24,894 | 3,737 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 211 | 537 | 806 | 4,965 | 9,530 | 951 |
包括利益 | (百万円) | 212 | 1,062 | 2,310 | 13,050 | 21,645 | △126 |
純資産額 | (百万円) | 2,159 | 4,777 | 7,947 | 22,771 | 42,432 | 43,338 |
総資産額 | (百万円) | 14,764 | 39,388 | 85,121 | 143,691 | 150,173 | 145,802 |
1株当たり純資産額 | (円) | 134.99 | 251.62 | 353.33 | 726.88 | 1,337.80 | 1,358.44 |
1株当たり 当期純利益 | (円) | 13.64 | 34.21 | 49.12 | 293.36 | 547.83 | 53.50 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益 | (円) | - | 33.70 | 49.04 | 290.41 | 543.99 | - |
自己資本比率 | (%) | 14.2 | 10.2 | 6.9 | 8.8 | 15.8 | 16.6 |
自己資本利益率 | (%) | 10.4 | 17.6 | 16.3 | 53.8 | 52.4 | 4.0 |
株価収益率 | (倍) | 18.41 | 60.90 | 36.10 | 36.44 | 2.63 | 10.86 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △861 | △608 | △6,449 | 18,526 | 44,757 | △10,361 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △472 | △1,391 | △13,221 | △20,670 | △21,191 | △2,620 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,465 | 5,290 | 17,752 | 17,235 | △5,446 | 4,128 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 679 | 4,191 | 3,125 | 19,507 | 37,053 | 25,924 |
従業員数 | (人) | 67 | 878 | 1,008 | 1,430 | 1,684 | 1,713 |
(外、平均臨時雇用者数) | (16) | (8) | (17) | (-) | (-) | (-) |
(注) 1.第22期より、金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。また、比較を容易にするため、第21期につきましても、金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。
2.第21期及び第26期については、希薄化を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第24期より、従業員数は就業人員とし、臨時雇用者数は第24期におけるその総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。なお、第23期までは、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含み、常用パートは除く)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第23期の期首から適用しており、第23期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.当社は、2022年9月1日付で普通株式1株を3株に株式分割いたしました。当該株式分割が第21期(2020年6月期)の期首に行われたものと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
6.2025年2月21日開催の臨時株主総会決議により、決算期を6月30日から3月31日に変更いたしました。したがって、第26期は2024年7月1日から2025年3月31日の9ヶ月間となっております。
7.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項だたし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05713] S100W9LG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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