ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第13期	第14期	第15期	第16期
決算年月		2016年 4月1日	2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月
売上収益	(百万円)	-	1,660	1,728	1,709	1,792
営業利益(△は損失)	(百万円)	-	△697	△659	△830	△1,039
税引前利益(△は損失)	(百万円)	-	△648	△672	△569	91
親会社の所有者に帰属する 当期利益(△は損失)	(百万円)	-	△676	△673	△632	△152
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	-	△256	△1,076	△1,480	42
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	27,151	46,768	45,698	44,217	44,268
総資産額	(百万円)	47,743	47,712	46,598	45,746	47,808
1株当たり 親会社所有者帰属持分	(円)	130.98	217.56	212.53	205.50	205.71
基本的1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	-	△3.16	△3.13	△2.94	△0.71
希薄化後1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	-	△3.16	△3.13	△2.94	△0.71
親会社所有者帰属持分比率	(%)	56.9	98.0	98.1	96.7	92.6
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	-	-	-	-	-
株価収益率	(倍)	-	-	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	575	△53	△775	△215
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△5,548	△2,484	△1,917	△244
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△110	△23	670	1,304
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	18,462	13,378	10,820	8,796	9,636
従業員数	(名)	65	71	75	84	95
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔93〕	〔94〕	〔63〕	〔47〕	〔56〕

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれていません。
2.第14期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
3.株価収益率は、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載していません。
4.親会社所有者帰属持分当期利益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載していません。
5.百万円未満を四捨五入して表示しています(以下も同様であります。)。

回次		日本基準
		第12期	第13期	第14期
決算年月		2016年3月	2017年3月	2018年3月
売上高	(百万円)	1,265	1,650	1,727
経常損失(△)	(百万円)	△710	△783	△689
親会社株主に帰属する 当期純損失(△)	(百万円)	△718	△789	△591
包括利益	(百万円)	△719	△778	△614
純資産額	(百万円)	27,064	46,226	45,630
総資産額	(百万円)	47,534	46,848	46,339
1株当たり純資産額	(円)	130.50	214.90	212.04
1株当たり当期純損失 (△)	(円)	△3.53	△3.69	△2.75
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-
自己資本比率	(%)	55.8	98.6	98.4
自己資本利益率	(%)	-	-	-
株価収益率	(倍)	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△258	575	△53
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△483	△5,548	△2,483
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△21	△110	△23
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	18,459	13,376	10,820
従業員数	(名)	65	71	75
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔93〕	〔94〕	〔63〕

(注)1.売上高には、消費税等は含まれていません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載していません。
3.自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載していません。
4.株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。
5.当社は2015年8月1日付で普通株式及びB種類株式1株につきそれぞれ2株の割合で株式分割を行っています。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり当期純損失金額を算定しています。
6.第13期より従業員数の算定方法を変更したことに伴い、第12期につきましても当該算定方法による集計へ変更しています。
7.第14期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。