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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LR7A (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 CYBERDYNE株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


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回次国際会計基準
第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上収益(百万円)1,6601,7281,7091,7921,875
営業利益(△は損失)(百万円)△697△659△830△1,039△700
税引前利益(△は損失)(百万円)△648△672△56991408
親会社の所有者に帰属する
当期利益(△は損失)
(百万円)△676△673△632△152△59
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)△256△1,076△1,48042△479
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)46,76845,69844,21744,26843,776
総資産額(百万円)47,71246,59845,74647,80848,119
1株当たり
親会社所有者帰属持分
(円)217.56212.53205.50205.71203.39
基本的1株当たり
当期利益(△は損失)
(円)△3.16△3.13△2.94△0.71△0.27
希薄化後1株当たり
当期利益(△は損失)
(円)△3.16△3.13△2.94△0.71△0.27
親会社所有者帰属持分比率(%)98.098.196.792.691.0
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)-----
株価収益率(倍)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)575△53△775△215△775
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△5,548△2,484△1,917△244△2,794
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△110△236701,304617
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)13,37810,8208,7969,6366,704
従業員数(名)7175849596
〔外、平均臨時雇用者数〕〔94〕〔63〕〔47〕〔56〕〔44〕
(注)1.売上収益には、消費税等は含まれていません。
2.第14期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
3.株価収益率は、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載していません。
4.親会社所有者帰属持分当期利益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載していません。
5.百万円未満を四捨五入して表示しています(以下も同様であります。)。


回次日本基準
第13期第14期
決算年月2017年3月2018年3月
売上高(百万円)1,6501,727
経常損失(△)(百万円)△783△689
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(百万円)△789△591
包括利益(百万円)△778△614
純資産額(百万円)46,22645,630
総資産額(百万円)46,84846,339
1株当たり純資産額(円)214.90212.04
1株当たり当期純損失
(△)
(円)△3.69△2.75
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)--
自己資本比率(%)98.698.4
自己資本利益率(%)--
株価収益率(倍)--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)575△53
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△5,548△2,483
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△110△23
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)13,37610,820
従業員数(名)7175
〔外、平均臨時雇用者数〕〔94〕〔63〕
(注)1.売上高には、消費税等は含まれていません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載していません。
3.自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載していません。
4.株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。
5.第14期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30118] S100LR7A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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