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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100I9V1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 DMG森精機株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第67期第68期第69期第70期第71期第72期
決算年月2015年3月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(百万円)107,75174,45589,094121,194145,157131,996
経常利益又は
経常損失(△)
(百万円)16,325△5,0694,3614,7876,8053,221
当期純利益又は
当期純損失(△)
(百万円)12,530△6,8358,3159,5216,5081,611
資本金(百万円)51,11551,11551,11551,11551,11551,115
発行済株式総数(千株)132,943132,943132,943125,953125,953125,953
純資産額(百万円)146,183115,010118,621117,303118,415116,069
総資産額(百万円)274,576348,433415,187417,381371,040350,213
1株当たり純資産額(円)1,100.48958.11987.50966.69969.03942.45
1株当たり配当額(円)25.0026.0026.0040.0050.0060.00
(うち1株当たり中間配当額)(12.00)(13.00)(13.00)(15.00)(25.00)(30.00)
1株当たり当期純利益又は
当期純損失(△)
(円)94.33△52.9969.2878.0953.7313.19
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)94.33--77.5353.3013.14
自己資本比率(%)53.233.028.628.031.833.1
自己資本利益率(%)9.0△5.27.18.15.51.4
株価収益率(倍)19.6-20.529.923.1128.1
配当性向(%)26.5-37.551.293.1454.9
従業員数(人)2,0902,0982,0752,2632,4072,418
(外、平均臨時雇用者数)(54)(49)(80)(64)(40)(16)
株主総利回り(%)143.4113.1114.6187.6107.9146.9
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(130.7)(132.5)(132.9)(162.5)(136.5)(161.2)
最高株価(円)1,9492,6381,6092,4682,7181,873
最低株価(円)1,1161,3758281,4131,1391,195
(注)1.百万円未満を切り捨てております。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
4.第71期より1株当たり純資産額の算定に用いられた当事業年度末の普通株式及び1株当たり当期純利益並びに潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に用いられた普通株式の期中平均株式数については、自己名義所有株式数を控除する他、野村信託銀行株式会社(DMG森精機従業員持株会専用信託口)が所有する当社株式を控除して算定しております。
5.第70期の1株当たり配当額には、創立70周年記念配当10円を含んでおります。
6.第68期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.第69期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
8.第68期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
9.最高・最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
10.第68期は、決算期変更により2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヵ月間となっております。
11.従業員数は、パートタイマー、アルバイト及び労働契約の従業員を含めた人数を記載しております。
12.平均臨時雇用者数は、派遣社員等の当事業年度における平均雇用人員を記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01502] S100I9V1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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