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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VI24 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 DMG森精機株式会社 連結経営指標等 (2024年12月期)


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回次第73期第74期第75期第76期第77期
決算年月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月
売上収益(百万円)328,283396,011474,771539,450540,945
営業利益(百万円)10,67423,06741,21355,35643,726
税引前利益(百万円)5,10619,60936,52849,11337,138
親会社の所有者に帰属する
当期利益
(百万円)1,74513,46025,40633,9447,700
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)△3,37531,23040,79142,10523,438
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)185,420213,139245,897267,990314,522
総資産額(百万円)526,526597,117680,334765,806797,567
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)1,493.861,703.511,957.612,134.722,224.02
基本的1株当たり当期利益(円)3.4091.75188.62256.6643.60
希薄化後1株当たり当期利益(円)3.4091.75188.62256.6642.51
親会社所有者帰属持分比率(%)35.235.736.135.039.4
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)1.16.811.113.22.6
株価収益率(倍)461.121.59.310.558.3
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)13,64749,73369,74951,60844,579
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△18,859△19,376△44,874△36,730△38,195
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)10,792△18,270△38,978△16,371△5,664
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)33,75447,29836,99239,21241,747
従業員数(人)12,16012,25912,62613,48413,951
(注)1.百万円未満を切り捨てております。
2.1株当たり親会社所有者帰属持分は、親会社の所有者に帰属する持分(ハイブリッド資本を含む)を普通株式の期末発行済株式数から期末自己株式数を控除した株式数で除して算定しております。なお、第73期及び第74期の期末自己株式数については、自己名義所有株式の他、野村信託銀行株式会社(DMG森精機従業員持株会専用信託口)が所有する当社株式を含めております。
3.第74期、第75期及び第76期の希薄化後1株当たり当期利益は、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため基本的1株当たり当期利益と同額であります。
4.基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益よりハイブリッド資本所有者の持分相当額を控除した金額を、普通株式の期中平均発行済株式数から期中平均自己株式数を控除した株式数で除して算定しております。なお、第73期、第74期及び第75期の期中平均自己株式数については、自己名義所有株式の他、野村信託銀行株式会社(DMG森精機従業員持株会専用信託口)が所有する当社株式を含めております。
5.第77期より、ロシアの事業拠点であるUlyanovsk Machine Tools oooに係る事業を非継続事業に分類しております。これにより、売上収益、営業利益、税引前利益は非継続事業を除外した継続事業の金額のみを表示し、親会社の所有者に帰属する当期利益は、非継続事業の損益を含んだ金額を表示しております。なお、第76期についても同様に組み替えて表示しております。
6.上記連結経営指標等は、国際会計基準(IFRS)により作成された連結財務諸表に基づいております。
7.従業員数は、パートタイマー、アルバイト及び労働契約の従業員を含めた人数を記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01502] S100VI24)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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