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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V6W

有価証券報告書抜粋 EIZO株式会社 事業の内容 (2016年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


2016年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社及び連結子会社16社(国内:6社、海外:10社)により構成されており、主に映像表示システム、アミューズメント用モニター等の映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外へ販売しております。

※当連結会計年度より、従来は「コンピュータ用モニター」としておりました名称を「映像表示システム」に変更するとともに、「その他」に区分しておりましたグラフィックスボード、品質管理ソフトウェアや各種周辺機器等を「その他」から「映像表示システム」に含めております。


映像表示システムは、コンピュータ等の機器から出力される静止画又は動画の映像信号を表示する映像機器及びその関連製品です。当社では次のとおり、様々な市場向けに、各市場で求められる機能を搭載した高画質の映像機器及びその関連製品を提供しております。

・ビジネス用途向け(Business&Plus:B&P)製品: 金融機関、公共機関、文教施設、一般オフィス等、様々な用途向けに提供する製品です。高い品質・信頼性・TCO(導入、維持管理コスト)パフォーマンスを提供するとともに、疲れ目を緩和する輝度調整等、環境へも配慮した製品であり、当社製品すべての基本となるものであります。
・メディカル市場向け製品: レントゲンやCT等、医用画像や電子カルテの表示をする診断用途から、検査装置の画面や手術室用モニターソリューション等の治療・処置用途まで、様々な医療環境に求められる高画質・高性能・高信頼性を実現した映像機器を提供しております。また、これらに加え、コンサルティングを通じて、ニーズに応じた映像管理ソフトウェアやネットワーク環境も含めた総合的な映像環境ソリューションを提案しております。
・グラフィックス市場向け製品: 高い色再現性を求められる出版・印刷・写真編集等の静止画制作や、映画・アニメーション等の映像制作向けのカラーマネジメントモニター、また、撮影から仕上げまでのワークフローにおいて、同じ色のイメージを共有可能にするカラーマネジメントソフトウェア等のソリューションを提供しております。
・産業市場向け製品: 航空管制(Air Traffic Control:ATC)、船舶、鉄道、監視(Security & Surveillance)、FA(Factory Automation)等、多様な業種・分野で使用可能な映像機器及びその関連製品です。高い信頼性や環境耐性を備え、長期安定供給やサポート等、特殊で細かなニーズに応える多彩な製品を提供しております。
・エンターテインメント市場向け製品: ゲーム等の様々なデジタルコンテンツを効果的に楽しめる機能・性能を搭載した製品です。早い動きにもぶれない高速描画や、暗い場面を明るく補正する視認性向上技術の採用等、ゲーム用途における視認性・操作性のニーズに応える製品を提供しております。


アミューズメント用モニターは、パチンコ・パチスロ遊技機に搭載される液晶モニターであり、当社グループにおける映像表示システムの設計・製造技術とアミューズメントソフトウェア制作技術を融合した製品です。当社はハードウェアとソフトウェアを一体で供給できるメーカーとして、ユーザーの嗜好の変化に的確に対応するとともに、最先端のハードウェアと高度なグラフィックス技術を駆使した製品の開発を行っております。


その他の品目には主に、アミューズメント用ソフトウェアの受託開発や、保守サービスが含まれております。

〔事業系統図〕
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
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※1.EIZOメディカルソリューションズ㈱は、当連結会計年度においてイメーション㈱よりメディカル市場向けシステ
ムインテグレーション事業を買収し、新たに連結の範囲に含めております。
※2.EIZO Rugged Solutions Inc.は、2016年4月1日付で、Tech Source, Inc.から社名変更しております。


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02069] S1007V6W)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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