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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TML5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 IDEC株式会社 事業の内容 (2024年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、当社、連結子会社32社(国内6社、海外26社)及び持分法適用関連会社1社で構成され、その主な事業内容は、HMI事業、インダストリアルコンポーネンツ事業、オートメーション&センシング事業、安全・防爆事業、システム、その他の製造及び販売であります。製造については、当社及び子会社13社が行っております。販売については、日本市場へは当社及び国内グループ会社が、海外市場へは主にその地域の現地法人が行っております。現地法人は、それぞれが独立した経営単位として各地域に適した戦略を立案し事業戦略を展開しております。したがって、当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントを構成しております。
製品種類及び製品種類の内容と、それに関連する主な関係会社及びセグメントは次のとおりであります。
製品種類製品種類の内容主な関係会社名セグメント名
HMI事業制御用操作スイッチ、
ジョイスティック、
表示灯、プログラマブル表示器など
販売会社IDECセールスサポート株式会社日本
IDEC CORPORATION米州
製造・販売会社APEM, Inc.
IDEC ASIA(THAILAND)CO.,LTD.アジア・
パシフィック
製造会社台湾愛徳克股份有限公司
蘇州和泉電気有限公司
販売会社台湾和泉電気股份有限公司
IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.
IDEC IZUMI ASIA PTE LTD.
IDEC CONTROLS INDIA PRIVATE LIMITED
愛徳克電気貿易(上海)有限公司
開発・製造
販売会社
APEM SAS 他9社EMEA※
インダストリアル
コンポーネンツ事業
スイッチング電源、端子台、
制御用リレー/ソケット、
サーキットプロテクタなど
販売会社IDECシステムズ&コントロールズ
株式会社
日本
IDECセールスサポート株式会社
IDEC CORPORATION米州
台湾和泉電気股份有限公司アジア・
パシフィック
IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.
IDEC IZUMI ASIA PTE LTD.
IDEC CONTROLS INDIA PRIVATE LIMITED
愛徳克電気貿易(上海)有限公司
製造・販売会社IDEC ASIA(THAILAND)CO.,LTD.
製造会社台湾愛徳克股份有限公司
蘇州和泉電気有限公司
開発会社愛徳克電子科技(上海)有限公司


製品種類製品種類の内容主な関係会社名セグメント名
オートメーション&
センシング事業
プログラマブルコントローラ、
自動認識機器など
開発・製造
販売会社
IDEC ALPS Technologies株式会社日本
販売会社IDEC AUTO-ID SOLUTIONS株式会社
IDECセールスサポート株式会社
IDEC CORPORATION米州
台湾和泉電気股份有限公司アジア・
パシフィック
IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.
IDEC IZUMI ASIA PTE LTD.
IDEC CONTROLS INDIA PRIVATE LIMITED
愛徳克電気貿易(上海)有限公司
製造・販売会社IDEC ASIA(THAILAND)CO.,LTD.
製造会社台湾愛徳克股份有限公司
安全・防爆事業安全関連機器、
防爆関連機器など
販売会社IDECセールスサポート株式会社日本
IDEC CORPORATION米州
台湾和泉電気股份有限公司アジア・
パシフィック
IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.
IDEC IZUMI ASIA PTE LTD.
IDEC CONTROLS INDIA PRIVATE LIMITED
愛徳克電気貿易(上海)有限公司
製造・販売会社IDEC ASIA(THAILAND)CO.,LTD.
製造会社蘇州和泉電気有限公司
システム各種システム
協働ロボットシステム事業など
製造・販売
会社
IDECファクトリーソリューションズ
株式会社
日本
その他再生可能エネルギー事業
ウルトラファインバブル
(微細気泡)発生装置など
販売会社IDECシステムズ&コントロールズ
株式会社
日本
※EMEAとは欧州、中東及びアフリカ地域を指しております。

企業集団の系統図
以上に述べた企業集団の系統図は次のとおりであります。
0101010_001.png


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01951] S100TML5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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